収録とは？
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最先端分野からシェークスピアまで、幅広い英語をカバーする日本屈指の英和大辞典です。詳細な語源表記、わかりやすい語法説明、豊富な用例、百科的情報も満載し、実務家の要求に十二分に応えられる一冊です。 新語、口語、イディオム、固有名詞、略語など多くの情報が簡潔に盛り込まれています。英文を読みこなすには、必携の英和辞典です。語義の説明が丁寧なリーダーズは、英語の日本語訳だけを提示するのではなく、国語辞典的な訳語の説明も多く含んでいるのが特徴です。英語の論文などを読む機会が多い方にお薦めです。専門用語のバイブル的存在だと言える英和辞典です。 「リーダーズ英和辞典」を補強する意味合いを持っています。専門用語などの新情報、各分野にわたる百科事典的情報を網羅しています。新語・俗語・固有名詞、さらに科学・技術用語も増強されて、プロの翻訳家も多く愛用する、納得の一冊です。 英語の「語」と「語」の慣用的な結びつきを示す連語（コロケーション）を集め、38万もの豊富な用例で結びつきを確認しながら、英作文など自然な英文を書くための参考用例として活用できます。主に英文ライティング頻度の高い方に必携の大辞典です。 学習コンテンツとして定評のあるジーニアス英和辞典の上位版です。25万5千語句の収録数を誇り、英語の発信に役立つ詳しい語法説明と実用的な用例が充実しています。さらに、人名、地名、現代の新語・新語義に加え、あらゆるジャンルの専門用語も多方面で収録しています。英語の学習にも役立つ情報が満載です。英語の書物を読むことが多い方にも、ぜひオススメしたい一冊です。大学の一般教養課程から実社会の専門実務まで、幅広く使える頼りがいのある英和辞典です。 東京大学工学部ナノマテリアルセンターの目崎司令所長のデータを元に編纂。物理、化学、生化学など多くの分野に関するナノテク技術の基礎から最先端までの用語に対応しています。 各分野の新語、時事語、カタカナ語、IT関連語をはじめ、世相を反映した流行語、世界の地名・人名、文学作品、クラシック、ポピュラーの名曲、映画、美術作品等の作品名なども収録。さらに「用例辞典」に匹敵するほどの豊富・多彩な日本語用例も収録した、屈指の和英大辞典です。 英語を学ぶ中・上級者に向け、斬新な編集方針で作成。語彙の説明が「もし〜すれば、〜という意味」のように、単語の意味をフルセンテンスで解説しているのが大きな特長。 豊富な用例を用いて、現代英語を理解するのに必要な文法の知識を一冊に集約。英語で英文法を理解するのに最適です。日本語で書かれた文法書とは一味違った英語学習をサポートします。 圧倒的な語数の多さと話し言葉（informal)や俗語(slang)までも入っているのが特長。さらに反意語までついた類語辞典です。 現代社会で英語がどのように使われているかを記した500万語からなるミニ・コーパス。イギリス英語、アメリカ英語を問わずあらゆるメディアで使用された話しことば、書きことばが収録されています。 世界中のネイティブスピーカーに愛用され、彼らの「国語辞典」ともいえる大型英英辞典。例文、語源、語法などの詳細な語彙説明が特長です。 語彙を増強するのに頼りになる、豊富な例文を満載。Word Listというコラムには、関連する膨大な語彙の提示がなされ、語彙力を増やすのに欠かせない一冊です。 自然科学系論文、報告書、仕様書などの作成に必要な表現を項目別に収録。各分野の慣用的な表現や骨組みを理解でき、文書の書き出しから結びに至るまでの意に適った文例･用例を、収録表現例からそのまま用いて、素早く文章を組み立てられる表現辞典です。 書籍版は、刊行されておりません。CD-ROMソフトを電子辞書では扱える範囲で編纂・収録しています。 世界で高い評価を得ている Encyclopædia Britannica を、調べやすさとひきやすさに重点をおいて短い項目にまとめた電子版百科事典です。 権威あるEncyclopædia Britannicaをベースに、学習やビジネスで日常的に利用することを念頭に置き、約25,000項目に厳選・編集した英語の百科事典です。 1995年の刊行以来、好評を博している本格的国語大辞典です。現代生活に即した語を中心に編纂し、固有名詞、古語、専門語、地名、人名なども豊富に収録しています。日本語の書き方、言い表し方がわかる辞典です。（逆引き大辞泉検索、分野別小事典検索も搭載。） 新語、カタカナ語、専門語、現代語までを豊富に収録。「夜が明ける／朝が明ける」の違い、漢字の使い分けなどをそのニュアンスまで詳しく説明するなど、正しい日本語の使い方、書き方がわかる最新最高の国語辞典です。 類書中最も多い親字を収録。2000年「表外漢字字体表」、2004年版改訂JIS漢字に完全対応。さらに、“稟”“煌”など’2004年改訂の新人名用漢字にも対応と、最新の漢字情報が満載です。 書籍版「新漢語林」を電子辞書で扱える範囲（筆順、甲骨文・金文・篆文などの古い字体は未収録など）で編纂・収録しています。 カタログ等で用いる販促用の解説文発想を飛躍させた表現やひと味違う言い換えの言葉を探したい、言葉のイメージの広がりや関連する語を知りたいときなどに、32万項目の言葉の海を自由に検索できます。三十数年の歳月をかけて誕生した日本語を書く人のための言葉探しの大辞典です。 ガバナンス、モバイル、DVDなど、新聞や雑誌でカタカナ表記される外来語や英語の略語を豊富に収録している辞典です。 100万部以上の販売実績があり、ビジネスマンから主婦にまで幅広い人気を誇る辞典。日常の簡単な英会話に役立ちます。 |
[ 7] SR-G10000 収録コンテンツ−セイコーインスツル株式会社
[引用サイト] http://www.sii.co.jp/cp/products/english/srg10000/dictionary.html
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LexisNexis JPは判例や法律以外にも様々な法律情報を収録しています。下記リンクをクリックしますと詳細情報にジャンプします。 昭和23年以降に発行された公式判例集・商業判例雑誌に掲載された判例全件収録 （延べ19万7千件 ※1 ）に加え、最高裁判所等を情報ソースとする判例をいち早くご提供。 判決全文をテキストデータで収録。検索項目の充実により、効果的な検索が可能。※2 主要法律4誌（判例タイムズ、旬刊金融法務事情、金融・商事判例、労働判例）の判例解説に加え、新たにレクシスネクシス・オリジナルの判例解説の収録を開始。 最新かつ重要な判例を網羅的にピックアップ、各分野の専門家による「判例解説」を掲載。 ビジネス・ローへのさらなるフォーカス―企業法務にとって必要不可欠な独占禁止法関係の法令を拡充 企業法務にとって、近年特にその重要性が注目されている独占禁止法関係の告示・ガイドラインの収録を開始しました（収録内容の詳細は こちら 会社法関連・証券取引法関連法令を網羅。加えて証券取引実務の指針となっている金融庁の企業内容等開示関連ガイドライン及び財務諸表等ガイドラインを収録。 企業内容等開示関連・有価証券の取引・規制財務諸表関連の法令については、最近2年間の改正履歴を収録（収録内容の詳細は こちら）。 会社関係・証券取引のような、特定の分野のみを対象にした検索を実現するために、関連法令をカテゴライズ。 法律から政令・省令へ、政令・省令から法律へ、法令間の上下の委任関係をリンク。関連条文をワンクリックで参照可能。 改正履歴の収録―総数約370の法令・規則について、公布・施行情報をタイムリーに更新。未施行法令も収録（収録内容の詳細は こちら）。 ●会社法関連：会社法、会社法施行令、会社法施行規則、会社計算規則、電子公告規則 ●旧商法関連：商法、商法施行法、商法中改正法律施行法、有限会社法、株式会社の監査等に関する商法の特例に関する法律、会社の配当する利益又は利息の支払に関する法律、商法中署名スヘキ場合ニ関スル法律 ●旧商法関連省令：商法施行規則、計算規則（株式会社の貸借対照表、損益計算書、営業報告書及び附属明細書に関する規則）、計算規則の特例を定める省令（株式会社の貸借対照表、損益計算書及び附属明細書に関する規則の特例に関する省令）、監査報告書規則（大会社の監査報告書に関する規則）、参考書類規則（大会社の株主総会の招集通知に添付すべき参考書類等に関する規則） ●開示関連ガイドライン:企業内容等の開示に関する留意事項（企業内容等開示ガイドライン） ●不公正取引規制:有価証券の空売りに関する内閣府令、安定操作取引の届出等に関する内閣府令ほか ●疑わしい取引の届出:組織的な犯罪の処罰及び犯罪収益の規制等に関する法律、疑わしい取引の届出に関する政令ほか ●財務諸表等ガイドライン:「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」の取扱いに関する留意事項（財務諸表等規則ガイドライン） 独占禁止法、独占禁止法施行令。不公正な取引方法、大規模小売業者による納入業者との取引における特定の不公正な取引方法、その他の特殊指定ほか ●事業者団体関係：事業者団体の活動に関する独占禁止法上の指針、医師会の活動に関する独占禁止法上の指針、資格者団体の活動に関する独占禁止法上の考え方 ●不公正な取引方法関係：不当廉売に関する独占禁止法上の考え方、不当な返品に関する独占禁止法上の考え方、特許ノウハウライセンス契約に関する独占禁止法上の指針、共同研究開発に関する独占禁止法上の指針、役務の委託取引における優越的地位の濫用に関する独占禁止法、の指針、携帯電話の番号ポータビリティに関する独占禁止法上の考え方、標準化に伴うパテントプールの形成等に関する独占禁止法上の考え方 ●下請法関係：下請代金支払遅延等防止法、下請代金支払遅延等防止法施行令、下請代金支払遅延等防止法に関する運用基準、一括決済方式が下請代金の支払手段として用いられる場合の下請代金支払遅延等防止法及、独占禁止法の運用について建設業の下請取引に関する不公正な取引方法の認定基準ほか ●景表法関係：不当景品類及び不当表示防止法、景品類等の指定の告示の運用基準について、懸賞による景品類の提供に関する事項の制限、新聞業における景品類の提供に関する事項の制限、雑誌業における景品類の提供に関する事項の制限、商品の原産国に関する不当な表示、「商品の原産国に関する不当な表示」の運用基準について、「商品の原産国に関する不当な表示」の原産国の定義に関する運用細則、「商品の原産国に関する不当な表示」の衣料品の表示に関する運用細則、おとり広告に関する表示、「おとり広告に関する表示」等の運用基準ほか ●諸特例:ToSTNeT取引に関する業務規程、信用取引・貸借取引規程及び受託契約準則の特例、立会外取引に関する業務規程及び受託契約準則の特例、国債証券に関する業務規程の特例ほか16件 ●取引参加者規程関係:取引参加者契約書、取引資格の取得審査に関する規則、取引資格の取得審査に関する規則ほか11件 ●信用取引･貸借取引規程関係:制度信用銘柄及び貸借銘柄の選定に関する規則ほか1件 ●有価証券上場規程関係:有価証券上場規程に関する取扱い要領、上場申請に係る宣誓書、適時開示に係る宣誓書ほか23件 受託契約準則関係:約諾書に基づく遅延損害金の率、委託保証金の代用有価証券からの除外についてほか2件 ●諸特例:立会外取引に関する業務規程、信用取引・貸借取引規程及び受託契約準則の特例、株式会社産業再生機構が再生支援をする会社が発行する株券に関する業務規程及び有価証券上場規程の特例、種類株に関する有価証券上場規定の特例ほか5件 ●信用取引･貸借取引規程関係:制度信用銘柄及び貸借銘柄の選定に関する規則ほか2件 ●有価証券上場規程関係:有価証券上場規程に関する取扱い要領、上場申請に係る宣誓書、適時開示に係る宣誓書ほか16件 受託契約準則関係: 約諾書に基づく遅延損害金の率、委託保証金の代用有価証券からの除外についてほか1件 ●公正慣習規則：店頭有価証券に関する規則、グリーンシート銘柄に関する規則、グリーンシート銘柄の発行会社等における会社情報等の本協会への報告に関する細則、公社債の店頭売買の参考値等の発表及び売買値段に関する規則ほか ●統一慣習規則：店頭売買事故証券の処理に関する規則、株式の名義書換失念の場合における権利の処理に関する規則、店頭売買における抽選償還当選債券等の引換処理に関する規則、債券のフェイルの解消に関する規則 ●理事会等決議：選択権付債券売買取引の取扱いについて、債券等の条件付売買取引の取扱いについて、債券等の着地取引の取扱いについて、債券の空売り及び貸借取引の取扱いについて、株式累積投資及び株式ミニ投資の取扱いについて、証券会社の顧客管理等に関する行為規準、協会員におけるプレ・ヒアリングの適正な取扱いについて（平成19年１月４日施行）ほか ●紛争処理規則：協会員と顧客の紛争等の解決のあっせんに関する規則（紛争処理規則第１号）、「協会員と顧客の紛争等の解決のあっせんに関する規則」に関する細則 ●営業ルール照会制度」による照会事項及び回答：株式累積投資制度と協会規則の禁止行為（仮名取引、地場受け・地場出し）との適用関係について、「証券従業員に関する規則」に規定するいわゆる「地場出しの禁止」の適用について 平成11年以降の法律関連図書並びに法律雑誌・紀要を網羅した書誌文献情報を提供！※2 * ジュリスト、判例時報、判例タイムズ、法律時報の4誌については、平成元年以降の情報収録。 ※2 法律関連図書約2万タイトル、法律雑誌300誌、紀要370誌を収録対象とする。 法律関連図書については平成元年以降、紀要については平成元年以降の全ての情報を収録。 法律総合情報データベースとしてご利用頂く為、二次文献情報を随時収録致します。 「会社法関係規則による各種書類のひな型の解説」を公開予定（2007年6月3日） 様々な事例において幅広くご利用頂ける全700種類の裁判書式をご提供。場所を問わずアクセスでき、オンライン上での編集・印刷が可能です。日々の業務効率の向上に繋がります。 保全申立（仮差押債権目録、請求債権目録・請求原因方式、請求債権目録・一文方式）、 配偶者暴力に関する保護命令申立、 保全取消、保全取下、訴訟上の担保、担保取消、 取戻許可申立、執行準備手続、公証役場、財産開示申立、債権執行申立、 執行費用額確定処分申立、送達申立、執行官室申立、供託払渡請求、解放金取戻許可申立、 不動産執行申立、借地非訟申立、 不動産登記申請書、建物収去土地明渡申立、供託書（OCR)、 訴状・申立書作成から事件係属まで、書証、公示催告申立、 文書送付嘱託・文書提出命令申立、 訴訟告知申立、訴訟上の和解、控訴・上告・上告受理申立、支払督促申立、刑事事件、 即決和解申立手続、手形・小切手訴訟、証拠保全申立、法律扶助、裁判記録閲覧・謄写、 キーワード検索、審決日による検索以外にも、公報発効日、公開番号、登録番号、ＩＰＣ、発明・考案の名称、当事者名などさまざまな角度からの検索を可能にしました。 約1,300件を全文収録。テキスト形式及びPDF形式で提供。加えて、事案・処分の概要や審判手続の経過情報についても収録。 国税不服審判所が公表している平成8年以降の裁決事例約700件及び昭和45年以降の裁決要旨約1,651件をテキスト形式で収録。 会社組織等の設立、動産・不動産の譲渡契約、雇用契約や金銭貸借契約など実務上作成頻度の高い契約書式に加え、知的財産権の取引・ソフトウェア・インターネット関連取引などのような新しい類型の取引にも対応。加えて、ドラフティングの指針となる各取引のスキーム、法的性質や留意すべき事項についての「解説」も併せて収録。実務上想定しうる多種多様な取引に対応するための情報を充実。 |
[ 8] LexisNexis JP 判例・法令検索データベース収録概要
[引用サイト] http://www.lexisnexis.jp/legal/contents.htm
