物質とは？
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物質（ぶっしつ) とは物体を構成し、空間を占有する性質のある存在のことである。日常的には単に「物」や「モノ」とも呼ばれ、元素から構成される固体、液体あるいは気体の状態をとる物体を指す。 物質はあくまで宇宙を構成する諸存在のうちのひとつである。物質と対置される存在は「非物質」と呼ばれ、空間、時間、情報を始めとして、多数存在する。（それらついては本項ではこれ以上の説明は行わない。詳細は「存在」の項を参照のこと。） 物質は変化、現象、出来事などと区別されることが多い。 変化は物質に生じるひとつの出来事、現象でありうるが、変化自体は物質ではない。ある現象やある出来事も、そこに物質が関与していることはあるが、それ自体としては物質ではない。物質はそうした現象や出来事が起こる場や対象のような位置を占めている。 日本語ではこの区別は、物と事の区別、「モノ」と「コト」の区別として、日常的に用いられている。 この様に、観念的には物質の概念と存在概念と分離することは難しい。この様な観念論は、デカルトの「われ思う、ゆえにわれあり」という観念論より派生しており、「物体を認識することが、すなわち存在である」と概念付けられる為に他ならない。存在と結び付けられた物質は、その性質（物性）以外にも哲学的な属性（記事 存在を参照のこと）が付加される。そして、物質に着目、執着するあまり、物質以外の要素を軽視、忘却してしまう姿勢は「物質主義」と呼ばれる。また、そのような姿勢の持ち主は「物質主義者」と呼ばれる。 物質の基本的性質である物性を研究する自然科学の分野が物理学と化学である。ドルトンの原子説およびアボガドロの分子説の提唱以来、物質は分子や原子が集まって構成されていることがわかってきた。さらに原子は電子、陽子、中性子という素粒子から構成されることがわかり、中間子やニュートリノなど日常手に触れられないような素粒子も物質とされるようになった。 物質は質量と体積により人に認識されて来たが、ラボアジェによる質量保存則の確立以来、質量が物質を特徴づける本質的な量と考えられるようになった。素粒子も質量をもつゆえに物質と考えられることになる。光や熱などのエネルギーは質量を持たず、物質とは別のものと考えられていたが、アインシュタインの相対性理論により質量とエネルギーは等価であることがわかり、光子も物質と考え得るようになった。現在では質量保存則は質量エネルギーも含めたエネルギー保存則に統一されている。 物質は置かれた条件により種々の相転移を起こす。特に分子や原子が集まって構成された通常の物質は物質の三態(固体、液体、気体)と呼ばれる３つの状態をとる。次にこれらの状態変化を挙げる。 物理学(Physics)と化学(Chemistry)の境界は明確ではないが、化学変化による現象を研究するのが化学であり、それ以外の物質的現象を研究するのが物理学であるとも定義できるだろう。現代的自然科学の観点では、化学変化とは原子間の結合組み替えが起きる変化である。それに対して原子間の結合組み替えは起きない分子同士の位置変化のみによる変化が物理変化である。典型的な物理変化には、物体の変形、融解や蒸発などの状態変化がある。物理変化を引き起こす要因には力と熱があり、それぞれ力学と熱力学の対象である。多くの場合、化学変化は物理変化よりも大きなエネルギーを必要とする。化学変化は化学反応とも呼ばれる。 １９世紀末に発見された放射能のような原子核反応、さらにその後発見された多数の素粒子相互の変換は化学変化よりも大きなエネルギーを必要とし、古典的な物理変化とは別の現象だが、これらの現象の研究は物理学として分類されている。 個別の物質の状態変化や熱力学の研究のような、物理学と化学との境界領域の学問分野を物理化学(Physical chemistry /Chemical physics)と呼ぶ。 単に複数の物質を混合した場合は物理変化と見なされる。特に粒子同士の混合や懸濁液の調製、またはその逆の分離、は明確に物理変化と見なされる。だが分子レベルの混合の場合には化学変化を伴う場合もあり、化学変化とも物理変化とも断定しにくい場合もある。 次の例は典型的な物理変化である。古代以前から、これらの変化では材質が変化しないと認識されていたと考えられる。 この世に存在する物質の性質とその変化は、古代ギリシャ哲学の命題の一つとして探求され、元素論として結実した。元素論の考えによれば、物質は元素の性質から派生するものであり、物質の違いとは性質の違いに他ならない。中世の錬金術も物質の成り立ちの探求よりは性質の変化にその探求の目が向けられていた。ドルトン以降の物質の分子説に基づく近代化学においても、学問の目的として物質の種類の変化、すなわち性質の変化を指標として探求された。それゆえ、物質の種類の変化を化学変化と今日でも呼び表わす。化学変化は定義により化学反応を伴っているので化学変化することを意味する化合するという語は化学反応と同義である。 物理学は17世紀までは物体の運動を扱う力学を中心としたものであった。17世紀後半になるとフーリエの熱の研究を初めとして、物の性質の根源が物理学の研究対象となり18世紀から19世紀の物理学は物の性質である物性の探求が一大目標であった。それゆえ、物性変化は物理変化とも呼ばれる。このように研究の歴史的変遷により、今日の物質の性質を研究する学問は化学と物理学の双方で扱われ、特に物性について取り扱う研究分野としては無機化学、物理化学、固体物理学が挙げられる。 物質が単一の主たる成分〈化学物質〉で構成される場合純物質、複数の主成分から構成される場合は混合物と呼ばれる。尚、純物質の微量副成分は不純物と呼ばれる。不純物と混合物とは存在比の程度の差であり、その境界は曖昧である。 構成する原子の核種が異なるものを同位体と呼ぶ。同位体は化学的性質は同一で物性もほとんど同一である為、同位体は化学物質の違いとしては通常は区別しない。放射線に関する物性など特定の用途に用いる場合はどの同位体であるかを区別する。 物質は通常、巨視的には電荷を帯びていない。化学変化により永続的な電荷をもつ原子・分子をイオンと呼ぶ。イオンは正と負とでイオン対を形成し、見かけ上は電荷を帯びていない状態で安定化している。〈高温化において原子核と分子との結合が乖離した状態がプラズマ〉 物理学では、現存する物質とある種対称的な性質を持つ物質を反物質と呼ぶ。 物質は反物質と衝突すると対消滅を起こし、通念の "物質" としては消滅し、質量がエネルギーとなってなんらかの形で放出される。（比較的身近な例では「ポジトロン断層法」、「陽電子」の項が参照可能） 哲学では、世界が物質だけからなる、すべての物事は物質的作用として理解できる、などと考える立場を唯物論と呼ぶ。これとしばしば対比されるのが、物質に還元できない何かが世界を構成しており、物事に関与しているとする考え方でしばしば二元論と呼ばれる。物質や物質的な物事が何か幻か仮りそめの存在の類であるとする考え方もあり、これは観念論と呼ばれる。 観念が物質の一種であるとされたり、物質と観念の区別がつけられない、とする考え方は稀である。例えば、大脳生理学などを通じて人間がりんごの赤さや甘さをどのように感じ取るのか、その物質的な過程についての細かな解明を進めることはできるだろうと多くの人が考える。だが、赤さや甘さの感触自体は脳内の物質ではなく、その変化でもないために、何故、ある特定の物質や現象が赤さや甘さの感受という経験に結びついているのかについてはわからないままに留まる。 より一般的には、人間は身体を持っており、物質的な存在だが、意識の持つ主観的な側面（現象的意識）については物質や物質の変化の一種として捉えられないのではないか、という漠然とした疑問がある。(「現象的意識」「クオリア」の項を参照)。 |
[ 135] 物質 - Wikipedia
[引用サイト] http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%89%A9%E8%B3%AA
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化学物質は、私たちが生活する上で欠かせないものですが、一方で安全性に関する社会問題が生じていることも事実です。安全で安心できる社会生活の実現のためには、化学物質のリスクを適切に管理し、削減するとともに、リスクコミュニケーションにより関係者の理解を進める必要があります。 NITE 化学物質管理センターは、経済社会の発展と国民生活の安定を支える技術的な基盤の整備を目的とした化学物質総合管理のナショナルセンターとして、国・地方自治体、研究機関、民間企業、消費生活者などすべての関係者に対し、化学物質に関する科学的知見や法令・国際ルールに基づいた技術・情報面からのサポートを行っています。 「化学物質の初期リスク評価書」及び「化学物質の排出経路データシート」に4物質追加し、合計81物質になりました。 ノニルフェノール、フタル酸エステル類及びビスフェノールＡリスク評価管理研究会のそれぞれの「中間報告書（要約）」の英語版を公表しました。 厚生労働省医薬食品局、経済産業省製造産業局及び環境省総合環境政策局から平成１９年１１月１日に「平成１９年度第４回少量新規化学物質の申出手続について」が公表されました。 厚生労働省医薬食品局、経済産業省製造産業局及び環境省総合環境政策局から平成１９年１１月１日に 「平成１９年度第４回少量新規化学物質の申出について（注意喚起）」が公表されました。 経済産業省から平成１９年１０月３１日付けで『「化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律施行令の一部を改正する政令」の施行に伴う輸入通関手続き等の変更について』が公表されました。 経済産業省から平成１９年１０月３１日付けで『試験研究用の第一種特定化学物質（化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律）の輸入確認申請に際して申請書の記載内容を証明する書類（確約書等）の記載要項について』が公表されました。 経済産業省から平成１９年１０月２６日付けで「化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律施行令の一部を改正する政令について」が公表されました。 厚生労働省、経済産業省及び環境省から平成１９年１０月１５日付けで「化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律の運用について」の改正が公表されました。 「化学物質の初期リスク評価書」及び「化学物質の排出経路データシート」を2物質追加し、合計77物質になりました。 平成１９年１０月１０日に、既存化学物質の微生物等による分解性及び魚介類の体内における濃縮性について安全性の点検結果が新たに４１物質公表されました。 平成１９年１０月４日に、経済産業省から「化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律（昭和四十八年法律百十七号）第五条の三第二項の規定に基づき、同条第一項の届出に係る平成十八年度の製造数量及び輸入数量を合計した数量（第一種監視化学物質の製造数量及び輸入数量の合計）」が公表されました。 平成１９年１０月４日に、経済産業省から「化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律（昭和四十八年法律百十七号）第二十三条第二項の規定に基づき、同条第一項の届出に係る平成十八年度の製造数量及び輸入数量を合計した数量（第二種監視化学物質の製造数量及び輸入数量の合計）」が公表されました。 平成１９年１０月４日に、経済産業省から「化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律（昭和四十八年法律百十七号）第二十五条の二第二項の規定に基づき、同条第一項の届出に係る平成十八年度の製造数量及び輸入数量を合計した数量（第三種監視化学物質の製造数量及び輸入数量の合計）」が公表されました。 化審法新規化学物質の次回ヒアリングは平成１９年１１月８日（木）、申込み締切日及び事前の資料提出期限は平成１９年１０月２２日（月）１５時です。※平成１９年６月分届出から、資料の作成・提出等が変更となっております。 「構造活性相関に関する取り組み」を更新しました（加水分解予測システムの紹介、最近の発表論文 等）。 「平成19年度化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律」に係る講習会の参加者及び事前質問の募集を開始しました。 「化学物質のリスク評価について−よりよく理解するために−」の記載に間違い等があったため、改訂しました。 「化学物質管理のためのリスク評価書活用の手引き〜初期リスク評価の正しい理解のために〜」を公表しました。 「化学物質の初期リスク評価書」及び「化学物質の排出経路データシート」を3物質追加し、合計75物質になりました。 「初期リスク評価書作成マニュアルVer.1」及び「初期リスク評価書作成マニュアルVer.2」の記載に間違いがあったため、訂正しました。 「化学物質の初期リスク評価書」及び「化学物質の排出経路データシート」を4物質追加し、合計72物質になりました。 |
[ 136] 化学物質管理分野
[引用サイト] http://www.safe.nite.go.jp/
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大学院数理物質科学研究科 物性・分子工学専攻ならびに物質創成先端科学専攻の一部が参加する物質工学系は、教育研究分野として一体的に活動しています。 物性・分子工学専攻／物質工学系は、学際的研究の推進を目指して、我が国で初めて「物質工学」を冠した研究組織であり、物理、半導体、金属、化学、生体などの複数の分野が互いに密接に関係し、また工学と理学の両面からの研究が協力的に行われています。 近年大きく発展しているナノテクノロジーは学際的な物質工学の精華の一つであり、物性・分子工学専攻／物質工学系では先駆的研究が進められてきており、さらに、将来産業や環境問題への貢献、新しい研究萌芽の創出を目指して研究活動を行っております。学部教育では、「応用理工学類、物性工学主専攻および物質・分子工学主専攻」を担当しています。 大学院は、2004年4月に改革をし、これまでの「５年一貫博士課程 数理物質科学研究科」と「修士課程理工学研究科の一部」を統合して、「区分制（前期課程２年、後期課程３年）博士課程 数理物質科学研究科」に改組すると共に、後期課程に独立行政法人物質・材料研究機構が参加し連係大学院「物質・材料工学専攻」が創設され、我々の物性・分子工学専攻／物質工学系と共に、物性・分子工学／物質工学ならびに物質・材料工学の中核的教育研究拠点として一層の充実を見ました。 我が国の生命線とも言える科学ならびに産業では国際的競争が益々熾烈になりつつあります。独創的で競争力のある人材の養成ならびに研究成果の創出は、これからの大学・大学院の大きな使命であり、社会からの付託であります。これらに応えるべく、学類教育および大学院教育では、教育効果の更なる充実を目指して講義のありかた、カリキュラムなどの改善に取り組んでいます。特に大学院教育では複数の教官による指導の元、深い専門知識と複眼的視野を併せ持つ高度な専門家・研究者の養成に取り組み始めています。 例えば、21世紀COEプログラム「未来型機能を創出する学際物質科学の推進」（数理物質科学研究科 物性・分子工学専攻、化学専攻、物理工学専攻、物質創成先端科学専攻が学際的に連携して新しい物質科学のフロントを切り開こうとするプログラム）の教育および研究活動が軌道に乗り、大きな成果を挙げました。 また、学際物質科学の研究・教育の国際的拠点を目指す「学際物質科学研究センター（白川英樹物質工学系名誉教授２０００年度ノーベル化学賞受賞記念）」が2003年4月に設立され、活発な研究活動が進んでいます。 国立大学法人化を契機に行った大学院改組に続き、更に教育・研究システムの一層の活性化ならびに研究基盤の充実を図り、次世代を担う学生、院生、若手研究者の育成のための新しい工夫に取り組み、社会から何を期待されているのかをいつも念頭に置きつつ独創性の高い研究を推進し、教育・研究成果の社会への還元を目指し、社会の発展に貢献したいと考えています。 |
[ 137] 物性･分子工学専攻 / 物質工学系
[引用サイト] http://www.ims.tsukuba.ac.jp/
