消費とは？
|
消費（しょうひ、consumption）とは、欲求を満たすために財・サービス（商品）を消耗することを指す。資源を使用することでもある。生産の反意語。 消費財を使用することで用益を得ることは消費と呼ばれる。これに対し、貨幣を支出することで消費財を購入することは消費支出と呼ばれ、両者は区別される。ただし経済学においては、両者は同一視されることがしばしばである。 なお、消費財は主として家計によって購入される。また消費財は耐久消費財と非耐久消費財に分かれる。さらに、その用途によって消費財と投資財（財を生み出すための財）とが区別される。 マクロ経済学では経済全体の消費を合算して総消費と呼ぶ。総消費は、将来の生産のための支出である投資を除いた一般的な支出を指すと考えると分かりやすい。 cは、消費性向を意味し、経済によって異なる。c=0.8は所得のうち消費へ80%を使うことを意味し、cYは所得によって増減する裁量的消費支出と呼ばれる。Cは最低限必要な消費支出であり、所得の増減には影響されない。 限界消費性向c=0.8、基礎消費C=10として、この方程式を解くと、乗数効果により均衡国民所得は50となる。 上記のように投資を考慮した場合、国民所得は50から100に増加する。増加した国民所得50のうち消費40されなかった総貯蓄10は総投資10と同額になる。 消費を決める要因としては現在所得のほかに期待将来所得・利子率・資産などがあり、これらの要因の相対的な重要性には議論がある。 消費を決める要因を現在所得と仮定したもの。ケインズが提唱した。この仮説によれば長期の平均消費性向は逓減するはずであったが、現実にはほぼ一定であることが後に判明すると、これが他の仮説の登場を促すことになった。 過去の消費水準を要因として考える仮説である。すなわち、人々は所得が減少しても消費を維持しようとする。これをラチェット効果 という。また人々は自分の所属してきた階層にふさわしい消費水準を維持しようという心理をもつ。これをデモンストレーション効果 という。 定期的に得られると期待される恒常所得を要因として考えるのが、フリードマンの恒常所得仮説 である。これに類したモディリアーニのライフサイクル仮説 では、一生涯に得られると期待される生涯所得を寿命で除した平均生涯所得を考える。いずれの仮説も消費の平準化を目的とした貯蓄を想定しており、そのため人々が合理的であれば、例えば変動所得に該当する一時的な減税はほとんど消費されずに無効となるという結論が導かれる。 ミクロ経済学では、一般的に消費から効用を得ると仮定して分析を進める。また消費者は与えられた所得から最大の効用を得るように合理的に行動するものと仮定される。 個人は与えられた時間を余暇と労働とに配分する。そして労働で得た所得から消費支出を行う。したがって余暇と消費のトレードオフ が成立する。余暇と消費の最適な組合せは、余暇と消費の組合せから得られる効用の水準を示す無差別曲線が予算制約線と接するところで決定される。 ほかには消費によって効用を得るのでなく、守銭奴のように貨幣そのものを増やすことから効用を得るモデル(Money in the utilityであるモデル)も存在する。 人間の消費活動（経済活動）は地球環境に様々な影響を与えることから、これらの問題の解決をめざす環境経済学という分野も存在する。 家計の収入から、税金や年金などの社会保険料といった非消費支出を差し引いた残額。実際に財やサービスの購入（消費活動）に使用できる額。 日本は海外の先進国に比べて、貯蓄性向が高いと言われていたが、人口構造の高齢化にともなって低下傾向をたどってきた。2000年からは貯蓄性向は急速に低下している。 固定費は、住居費や光熱費と言った生活に伴う活動によってあまり変化しない費目を差す。一方、変動費はレジャー・娯楽や買い物など、活動によって変化する費目を差す。 ただし、報告書やレポートなどで固定費、変動費という言葉が出てきた場合、その時々によってそれぞれの範囲は大きく変わる可能性がある。例えば固定費に税金や保険年金まで含めたり、通信費を固定費にするか変動費にするかで分かれたりするため、利用時には対象範囲に注意する必要がある。 この項目「消費」は、経済関連の書きかけです。加筆、訂正などをして下さる協力者を求めています。（ウィキポータル 経済学、ウィキプロジェクト 経済） |
[ 122] 消費 - Wikipedia
[引用サイト] http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%B6%88%E8%B2%BB
