ボーナスとは？
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夏と冬の年に２回、やってくるのがボーナス。「ボーナスが出たからアレを買おう！」とか「旅行に行こう！」なんて、ビジネスパーソンは考えただけでワクワクしてしまう。多ければ多いほどうれしいのだが、この調査にある金額はあくまでも平均値（一部、モデル方式を含む）。会社によっては同期入社の支給額の差が倍以上にもなることもある。企業研究の際には金額の多い少ないを見るだけでなく、どのようにして支給額が決められているのかを調べてみよう。 ボーナスは企業の業績が良くなれば増えるし、悪くなれば減るのが常。最近では、売上高や経常利益などの業績の数値を一定の計算式に当てはめてボーナス総額を決める「業績連動制」が増えている。日本経団連の「2006年夏季・冬季賞与・一時金調査結果」によると、2006年ボーナスで「業績連動制」ボーナスを採用している企業は39.0％（製造業45.6％、非製造業30.5％）に達しており、そのうち約８割が営業利益や経常利益を基準としている。 日本経済新聞社の調査では、上場企業の2007年３月期決算は連結経常利益が前期比12.2％増と、４年連続で過去最高を記録した。こうした好調な業績に連動して、2007年夏のボーナスは2006年夏に比べて2.52％増えたのである。 ボーナスが増えることはビジネスマンにとって喜ばしいことだが、誰もが同じように増えるとは限らない。日本経済新聞社が2007年７月に実施した調査によると、同期入社のボーナス支給額の格差は「50％以上の差がつく」と回答した企業は47.7％にもなる。実に半数近くが同期入社でもボーナスに50％以上の差をつけているのだ。格差が大きい業界は非製造業と電機、化学、機械業界で、鉄鋼業界では格差が少ない結果となった。 格差を決める評価基準は「個人の能力・業績」とする企業が65.2％に達しており、成果をあげている社員には、ボーナスで報いるという成果・実力主義が浸透していることが伺える。つまり、個人の能力・業績によって、大きな差がつくのがボーナス。会社によっては、仕事の「できる人」と「できない人」の差は倍以上になる可能性もあるのだ。 企業研究の際に、ボーナス支給額を調べることと同時に、「業績連動制」の導入状況や、同期入社の支給額の格差などについて調べてみよう。会社説明会やＯＢ・ＯＧ訪問で聞いてみるのもいいだろう。 日本経済新聞社が賃金動向調査でまとめた今夏のボーナス最終集計（３日時点、790社）によると、１人当たりの支給額（加重平均）は昨年夏比2.52％増の83万7036円になった。好景気を背景に電機や自動車、造船がけん引役となり、バブル期以来となる５年連続の増加になった。ただ同業種内でも支給額の増減に差が出るなど、賃金戦略の違いも浮き彫りとなった。 昨年夏比の伸び率は５月にまとめた中間集計（４月26日時点、247社）の3.05％増から0.53ポイント低下した。 業種別にみると、製造業は2.95％増となった。受注が好調な造船が7.69％増と大幅に伸びたほか、薄型テレビやデジタルカメラなどデジタル製品の需要が国内外で伸びた電機が4.47％増で全体を引っ張った。海外需要が伸びる自動車も3.40％増となり、化学、機械なども3％を超えた。 これに対し、鉄鋼は電炉が伸び悩んだことなどが響いて５年ぶりのマイナスとなり、原燃料高が直撃している紙・パルプは２年連続のマイナスとなった。 一方、非製造業は1.33％増。ホテル・旅行が9.21％増となったほか、不動産・住宅が5.82％増、通信が4.89％増となったのが目立った。 |
[ 132] 日経ナビ2008：ボーナス調査
[引用サイト] http://job.nikkei.co.jp/2008/contents/business/bonus/
