過ぎとは？
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ついにこの新型車に試乗できて大興奮だ。なにしろ最新鋭の操作技術を搭載しているらしい。ほほぅ。いい走りだ。でも、ちょっと寒いな。ヒーターを入れよう……うわっ！ 何だこれは？ でかい室温制御パネルが飛び出して、フロントガラスの半分が隠れた――道が見えないよ！ ちょっと落ち着かなくちゃ。そうだ、音楽がいい。なんてこった！ ハンドルがオーディオ操作パネルに置き換わったぞ。これでは運転もできないじゃないか！ いったい誰がこんなインタフェースにしたんだ？ Ajax（Asynchronous JavaScript and XML）開発者か？ もちろん、Ajax開発者が皆そこまでひどいわけではない。だが、このWeb開発技術の人気が高まり、WebアプリケーションとSaaS（サービスとしてのソフトウェア）のコアシステムのいたるところに活用されるようになるにつれ、開発者に正しいアプリケーションインタフェース設計について学ばせる必要があるケースが、かなり増えていると思う。 わたしはAjaxをけなすつもりはない。個人的には好きだ。Ajaxによって、ついにインタラクティブなWebアプリケーションを開発する標準的な方法が現れたのだ。これを使えば、従来のデスクトップアプリケーションと同等の見た目と機能を持ち、しかも（Flashのような）サードパーティー製のプラグインや、（ActiveXのような）プラットフォーム固有のプログラムを必要としないWebアプリケーションを作ることができる。実際、AjaxはWeb2.0を活性化させる中心的な技術の1つで、さまざまなWebブラウザ、OSでまともに動く動的アプリケーションの作成を可能にしている。 だが、あることが徐々に明白になってきている。つまり、今や世の中には多数のAjax開発者がおり、そのうちの非常に多くがWeb開発に時間をかけ過ぎていて、従来のアプリケーション開発には十分な時間を割いていないのだ。 直感的なインタフェースを持つ素晴らしいAjaxベースのWebアプリケーションを多数挙げることもできるが、ポップアップウィンドウやスクロールするメニューバー、ちかちかするアイコンなどが過剰なWebアプリケーションもたくさんある。とにかく、まるで開発者はなんでも放り込もうとしているようだ。 もちろんこれは、今に始まったことではない。Flashがはやり始めたころ、回転するウィンドウや動画のイントロといったうるさい視覚効果が満載で、それが利用の邪魔になっていたWebサイトやアプリケーションがたくさんあったものだ。実際、見たいコンテンツの邪魔をするうっとうしいFlashベースの広告という形で、いまだに当時の名残がわたしたちを悩ませている。 だから、Ajaxでも同じことが起きているのを見るといらいらするのだ。Web開発者は過去の教訓を学んでいるはずだと思う。 Ajaxで本当にクールなWebアプリケーションを構築できるのは素晴らしいことだが、開発者は技術的に可能だからといって派手な効果をなんでもかんでも組み込まなければと思ってはいけない。 ポップアップウィンドウやメニューが、アプリケーションの本来の機能を使う邪魔になるのであれば、そんなウィンドウやメニューは大き過ぎるか、もっと言えば必要ないのだ。ちりばめられたクールで華やかなインタフェースオプションがアプリケーションを複雑で使いにくくしているとしたら、ユーザーはそのアプリケーションを使わなくなるだろう――どんなにクールでも。 幸い、これは難しい話ではない。優れたアプリケーションインタフェース設計を学ぶための書籍、サイト、研修コースは幾らでもある。それに、わたしたちは皆、アプリケーションユーザーだ。Ajaxのインタフェースを構築したら、開発者は一歩下がって、初めて使うユーザーの立場からそのインタフェースを吟味すべきだ。その派手なインタフェースは便利だろうか、邪魔だろうか？ 邪魔なら取り除こう。 覚えておいてほしい。アプリケーションは車と同じで、人が目的地に到達するのを助ける道具なのだ。アプリケーションの場合、目的は遠隔会議だったり、インタラクティブな書類だったり、販売員管理だったりする。アプリケーションを使いにくくするような機能があれば、ユーザーは目的を達せず、そのアプリケーションを捨ててもっと使いやすいアプリケーションに乗り換えるだろう。 Gartnerが、今後10年にわたってビジネスにインパクトを持つ注目の新技術／トレンドとして、SNA、Ajax、マッシュアップといったWeb2.0、位置認識アプリケーションなどを挙げている。 「GyaOがやっと、Macで見られます」――MS「Silverlight」対応でGyaOに寄せられる問い合わせで最も多いのが「Macで見られるようにしてほしい」というもの。Silverlight採用で、Macでも視聴できるようにする。ただ解決すべき課題は多い。 ソーシャルメディア セカンドステージ：【第10回】レコメンデーションの虚実（10）〜「テープを作ってあげるよ」から生まれるボランティア精神とリスペクトネットジャーナリスト佐々木俊尚氏が次世代ソーシャルメディアのかたちを探る連載「ソーシャルメディア セカンドステージ」。今回は自分が興味を持っているジャンルのヘビーユーザーにレコメンデーションしてもらう、というユニークなサービスを取り上げます。 YouTubeかたるマルウェア出回る不鮮明な動画のサムネイル画像と「恋人たちの感動ストーリー」という説明文で受信者をだまし、不正なプログラムをインストールしようとする。 PS3ソフト開発環境を強化 「ProDG」無償提供、リファレンスを半額に「ゲームメーカーへのサポートが弱かった」と認めていたPS3の開発環境を強化。SN Systemsの開発ツール「ProDG」を無償提供するほか、リファレンス・ツールを約半額に値下げする。 70〜80年代限定・アニソン演奏特訓合宿、河口湖畔で「70年代＆80年代のアニメソングの名曲を、当時の想い出にひたりながらバンド演奏できたらという願いを実現した」という合宿特訓ツアーが来年1月に開催される。 jobtxt1 += '30代で派遣・フリーの仕事はなくなるのか？43歳エンジニアと派遣会社担当者に聞いた'; jobtxt2 += '匿名｜最高25社から査定結果が届く。査定｜プロが鑑定するあなたの市場価値'; |
[ 116] ITmedia News：Ajaxの使い過ぎに注意
[引用サイト] http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0611/24/news015.html
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「sendmail」プログラムを書き、その後も同プログラムにかかわり続けてきた米センドメールのCSO（Chief Science Officer）、エリック・オールマン（Eric Allman）氏がsendmail誕生25周年を記念して都内で講演、同プログラム誕生の経緯を話した。 オールマン氏が「家に近く、授業料が安く、入学試験で外国語が要らなかった」という理由でカリフォルニア大学バークレー校に入学したのは1973年。当時はインターネットの前身であるARPANETが急速な成長を始めており、1971年には2つのホスト間で最初の電子メールがやりとりされていた。同校は、その後サン・マイクロシステムズの創設に参画したビル・ジョイ氏やエリック・シュミット氏、アップルコンピュータをつくったスティーブ・ジョブズ氏など、多くの才能が集う黄金時代を迎えていた。 バークレー校でリレーショナルデータベースシステム（「INGRES」）開発プロジェクトの一員として活動していたオールマン氏は、システム管理者も兼務。同プロジェクトの関係でバークレー校はARPANETへ接続したが、プロジェクトのスタッフが必要としていたのはFTPやtelnetではなく、電子メールだったという。そこでオールマン氏は「Delivermail」という小さなプログラムを開発、1980年の10月にはこれが4.0 BSDに取り込まれ、人気を博す。その後1981年10月にはビル・ジョイ氏の勧めがきっかけでSMTPを実装したメールプログラム「sendmail」を書き始めたのだという。 sendmailが4.1a BSDとともに提供開始されたのは1982年4月。IETFによるSMTP（RFC821、822）の標準化が終わったのは、それより後の1982年8月だったという。翌年1月1日には、正式にARPANETがインターネットとして生まれ変わった。 その後同氏がデータベース企業の立ち上げに参画するなどでsendmailとのかかわりが薄れている間に、世界中でさまざまなバージョンのsendmailが出現し、収拾のつかない状態になった。オールマン氏がこれらを統合すべく書いたのが1993年6月に提供開始のsendmail 8。その後しばらくは協力者を得て分担でサポートを行っていたが、企業形態を採るのが最善と判断し、米センドメール創設に至ったという。 オールマン氏は、「sendmail.cfの設定が複雑過ぎるのではないか」との問いに対し、「仕様の変更に柔軟に対応するためには、設定ファイルの形で外出しするしかなかった。16ビットのPDP-11上で作っていたための限界もあった。ある日cfファイルをプリントアウトしてみると数枚になり、これは直すべきだと思ったが、当時すでに20以上のMTAが立ち上がっていたため修正をあきらめた。それ以来後悔している」と答えた。しかしpostfixとの比較では、「postfixは一部の問題を解決しようとしたもの。sendmailは柔軟性が高く、多くの機能を持っている。柔軟なプログラムはどうしても設定しにくくなってしまう」とも話した。 1994年4月に2人の弁護士が確信犯的に送信したスパムメール（「Green Card Spam」）をきっかけに、メールの世界が商業的な方向へ大きく転換したと考えるオールマン氏は、「スパムメールがなくなることはあり得ない」という。しかし、送信元を確認する仕組みが普及することで、問題の一部を解決することはできると強調する。 オールマン氏は送信元ドメイン認証仕様DKIMの主な起草者でもある。DKIMは一時期ベンダ間の対立によって分裂していたドメイン認証技術を1本化して作り上げた統一仕様。「それまでの米国の企業は、自分の技術を使わせて金を取ることばかり考えていた。しかしここでは互いに協力しなければ誰もが支持を失うと考えることができた。これは大きな変化だった」（オールマン氏）。 スパムメール以外にも、多くの人々が膨大なメールを日夜やりとりしなければならない状況に陥っている。これについてオールマン氏は「人々は電子メールを使い過ぎだ。電話や会話で済む場合にもメールを使っている人が多い。人々をつなげるこの偉大な技術が生まれるのを助けた人間として、もっとフェイス・トゥ・フェイスの会話をすることをお奨めする。自分が人間なんだということを再確認するのもいいものだ」と話した。 ホワイトペーパー利用者に「Amazonギフト券」を抽選で100名様にプレゼント！――TechTargetジャパン リニューアル・キャンペーン |
[ 117] sendmailの生みの親が「皆メールを使い過ぎ」 − ＠IT
[引用サイト] http://www.atmarkit.co.jp/news/200611/21/sendmail.html
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まず椙山氏は、オープンソースは知的財産権に関連するものだと紹介。知的財産権は、特許や商標などの「産業財産権」（工業所有権）や「著作権」「不正競争防止法、民法」などに分類される。この知的財産権が侵害された場合には、未然に侵害を防ぐための「差止請求権」と、すでに侵害された分の請求を求める「損害賠償請求権」が認められているという。 そもそも著作権とは、オリジナルな表現を保護するための権利であり、プログラムではソースコードが保護対象に当たる。他者のソースコードをコピーして利用すると著作権の侵害になるが、まねをしたわけではないのに結果的にソースコードが似た場合には著作権の侵害にはならないという。保護期間は、創作者の死後50年間。一方の特許権は、表現ではなくアイデアを保護するための権利であり、ソースコードではなくその基となるアルゴリズムが保護対象に当たる。特許権を得るためには、特定の審査を経て認証される必要があり、保護期間は出願から20年間だ。現在、プログラムは物の発明として特許の対象になっているという。 オープンソースが関連する法律には、著作権法と契約法（民法）、特許法が挙げられた。特に著作権法と契約法は関係が深く、著作権のライセンス契約は代表的なものだという。椙山氏は例として家の売買契約を挙げた。家の売買の場合、家の所有者（売主）と買主は、申し込みと承諾で契約が成立し、所有権とお金を交換する。これが著作権のライセンス契約の場合、著作権者（プログラムを作った人）とライセンシーが申し込みと承諾を経て契約が成立する。条件付きライセンスであれば、「利用者が××という条件を満たす限りは、著作権の権利を行使しない」というものだという。ここでいうライセンスとは、「権利不行使の約束」と「禁止行為の解除」を差す。従って、GPL（General Public License）ライセンスでは、「GPLに書いてある条件を満たすのであれば、著作権の権利を行使しない」という契約になる。 Open Source Way 2005でオープンソースに関する法律を説明する椙山敬士弁護士 ただし、一般の契約が承諾がされた時点で発生するのに対し、GPL契約では「対象プログラムを改変または頒布したときに、ライセンス条件を承諾したものとみなす」のだという。また、ライセンス条件に違反した場合には、ライセンスは終了し、著作権不行使の約束も消えてしまう。 また、オープンソースを特許の問題として考えると、同一の者が著作権者であり特許権者である場合には、「オープンソースにしておきながら（権利不行使を約束しておきながら）、同じソフトウェアに特許権を行使するのは権利の濫用に当たる」という。しかし、そうでない場合は、オープンソースは著作権だけの問題であるため、別の特許権者の権利行使を妨げることはできないという。 侵害の判断では、著作権は「原告のプログラム」と「被告のプログラム」のプログラム同士を比較する。一方の特許法では、「特許に登録されている抽象的な説明文」と「被告のプログラム」が比較対象となり、この説明文のすべての条件が当てはまれば特許権の侵害と判断されるという。椙山氏は、「このようなことから特許については、『自分は行使したいけど、他者のものは邪魔に感じてしまう』と考えている企業もあるだろう。このような考え方から、近年のソフトウェアでは企業間のクロスライセンスやパテント・コモンズなどの考え方が現れてきた」と語り、オープンソースに対する企業の取り組みを分析している。 最後に椙山氏は、「ユーザーにオープンソースを提案する際、特許に抵触していないか調べてほしいといわれるのだが、現実的には難しい。どうすればよいのか？」という問いに対し、「基本的に1からプログラムを作った場合でも、オープンソースを利用してプログラムを作った場合であっても、特許権の視点からは同じことだ。作ったプログラムが結果として特許に抵触していれば、特許権の侵害と認定されるだろう。現実的には、特許の申請から登録までに1年半近くかかることなどを考えると、既存の特許に抵触しているかどうかを調べることは非常に難しいので、“エイヤッ”で作ってしまうしかないだろう。リスクとしては、1から作っても、オープンソースを利用して作っても同じだ」と説明。ソフトウェアの特許権に関しては、「個人的にはソフトウェアプログラムの性質上、特許権の有効期間20年というのは長過ぎると感じている。特許権の保護が業界の進歩を妨げかねない。既得権益を持つ大企業が、あまりにも特許権を振りかざす場合には、独占禁止法で調整するといった方向性なども期待したい」との意見を示した。 ホワイトペーパー利用者に「Amazonギフト券」を抽選で100名様にプレゼント！――TechTargetジャパン リニューアル・キャンペーン |
[ 118] ＠IT：ソフトウェア特許の保護期間20年は長過ぎ？
[引用サイト] http://www.atmarkit.co.jp/news/200510/07/osdn.html
