博士とは？
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学位の最高位（博士の学位参照）。ドクターのこと。俗に「はかせ」というが、正式には「はくし」という。博士課程に在籍して学位論文を合格、無事修了した者に授与される課程博士と、在学しないまま学位審査に及び合格した者に授与される論文博士がある。また、名誉学位としての名誉博士なども存在する。外交儀礼上、各国政府要人等が博士号取得者である場合、官名の後に博士閣下と敬称する事例が見受けられる。 法科大学院にて授与される専門職学位の名称。法務博士（専門職）という。法務博士号はいわゆる学術上の学位における博士とは異なる。 博士（英 doctor）の学位は、国によって多少の差異はあるものの基本的に最上位の学位として位置づけられている。通常は、大学など高等教育機関や学位授与機関における学士又は修士及びそれと同等の学力があると認められた者が、大学院の博士課程を修了することで取得できる。その他にも、それと同等の高度な研究能力があると認定された者にも授与されることがある。どちらの場合にも、一般的には独自性のある研究論文を提出し、審査に合格することが要件となっていることが多い。 博士への敬称は、Dr.（ドクター）となる。ただし、MDを持つ医師も、イギリスの外科系（あくまでミスター）を除いて、Dr.（ドクター）と呼ばれる。医師がPh.D.を取るには、並修課程を修得する必要がある。 日本では過去においては医学博士号の所持者は肩書きにM.D.(歯学博士号の場合はDMD）と記していたが、現在では医師免許を持つ人物をM.D.（歯科医師免許の場合はDMD)と記し、大学院課程にて医学博士号、歯学博士号（臨床博士号を含め）を取得した人物をPh.D.を併記する。 かつて、博士号の前にその専攻分野を併記したが（例えば文学博士、医学博士、理学博士）、現在は｢博士（学術、○○大学）」のように｢博士｣を記して、その後に（分野または取得機関名）を併記する。 つい最近までPh.D.所持者の肩書きの訳を｢哲学博士」と訳すことが多かったが、現在では｢学術博士」で統一されている。 最近は各国で、高等教育への関心が高まりつつある。そのため、社会人大学院や夜間大学院、通信制大学院といった形態で、働きながら研究して博士の学位を取得する人が増えている。またそうした社会経験の豊富な人口が大学の教員になることで、学問と社会の接点を拡大しているという面もある。 理系の博士は、企業からも一定の研究能力を持つ者として認知されることが多く、一部の産業では何人の博士を雇用しているかが信用の指標とされる場合がある。実際、日立製作所には博士号取得者から成る「へんじん会」が存在している。しかし、基礎研究を重視しがちな大学・研究機関においては、社会的応用が第一義とされていないことが少なくなく、企業の求める人材との溝が指摘されることがある。もちろん博士号の取得が何らかの能力を保障するものでは必ずしもないため、職域・活動に応じた知識や技能の向上は他の社会人と同様に重要である。 国際的な知識社会化、生涯教育の拡大、高度専門職の増加などが進行する中、社会において博士号取得者をいかに活かすことができるかが、日本を含む多くの国々で問われている。 英語圏の国々では、学術による（専門博士でない）博士は、伝統的にDoctor of Philosophyの学位を授与される。このPhilosophyは一学問分野としての哲学ではなく、広く学術一般を意味し、Ph.D.と略される。中にはMITのようにDoctor of Scienceを選択できるところもある。主な博士の種類には、以下がある。日本語の訳は意訳であり、あくまで参考。 純粋な基礎研究ベース以外に、アプリケーションを含む学位には、Doctor of Philosophyを用いず、以下のようなものがある。 専門職学位においても、PsyDは、アメリカでは、5年間のフルタイム就学が必須であるが、似たような学位や終了証が博士号に満たない能力で取得できるケースもある。日本の臨床心理士などは、修士号取得者が取得できるが、欧米では、専門職技術者は、博士号が必須であり、博士号がなければ、心理学者、または臨床心理士と自称することは、時として違法である。 イギリスの博士号は、PhD又はDPhilと略記される。イギリスには、博士号のさらに上位に上級博士の学位がある。修学期間は多くの場合、標準で学士取得後3年間であり、このうちの1~2年は修士課程の扱いとなっている場合がある。 フランスの博士号（仏 doctorat）は、国家、大学、その他の認められた高等教育機関によって発行される学位であり、その発行・取得に関する詳細は法令により定められている。取得のための修学期間は、標準で修士（仏 master）取得後3年間である。博士論文（仏 these de doctorat）を提出し、審査に合格することにより取得できる。 博士論文の審査は、報告者（仏 rapporteur）による論文の審査と、その後の審査会（仏 soutenance）からなる。報告者は、2名以上の博士論文指導資格（仏 habilitation a diriger des recherches）を持つ学外の当該専門領域の研究者であることが義務付けられている。審査会は、原則的に一般公開であり、3名から8名の審査員（仏 jury）も半数以上が学外の研究者でなければならない。学外の研究者を多く取り入れることにより博士号の質を保つとともに、研究成果をその分野の著名な研究者に周知できる工夫がなされている。 日本においては、1887年5月21日、勅令第13号学位令が公布せられ、同令第1条により、博士と大博士の二等の学位が定められ、第2条により法学博士、医学博士、工学博士、文学博士、理学博士の五種が定められた。さらに、第3条により、博士学位は大学院の定規試験を通過した者に、帝国大学評議会の許しを得て、授与された。後、1914年、勅令第200号として改正学位令が公布され、同令第1条により、学位は博士に統一され、学位の種類は文部大臣の定めるところとなった。同令では、学位授与の規定がより具体的に規定されるとともに、第10条により、学位の栄誉を汚辱した者にはこれを剥奪する、懲罰規定が盛り込まれるなどより詳細な規定が整備された。 今日の学位制度における博士の学位は1947年の学校教育法の制定により整備されたものである。1953年、学位規則が制定され、新たな学位として修士の学位が加わり、学位は博士と修士の二等となった。1991年改正学校教育法により、学位は博士、修士に加え学士の三等とされ、それまで専攻分野を冠した学位名称だったものを、すべて博士、修士、学士に統一し、その代わりとして、博士 (医学)というように学位の後に専攻名を括弧付きで併記することとされた。同年には、今日の独立行政法人大学評価・学位授与機構の前身となる学位授与機構が発足し、大学校などで大学院博士課程の修了に相当する、教育課程をへた者に対する博士の学位授与は当該大学校及び学位授与機構の審査を経た者に授与されることととなった。2000年、学位授与機構は、大学評価・学位授与機構に改組され、それまでの学位事業は同機構に承継された。これによって今日の学位制度が整えられた。 現在、博士の学位については、学校教育法第67条、第68条の2において大学院を修了した者に博士または修士の学位が授与されることとされ、第68条2の2に前項の規定により博士の学位を授与された者と同等以上の学力があると認める者に対し、博士の学位を授与することができるとされている。さらに、学位規則第4条において、大学院博士課程を修了した者に博士の学位を授与することが規定されており、同条の2では大学院の行う博士論文の審査に合格し、かつ、大学院の博士課程を修了した者と同等以上の学力を有することを確認された者に対し博士の学位の授与を行うことができると規定されている。また、学校教育法第68条の2第4項第2号及び学位規則第6条の2において大学院(博士課程)に相当する教育を修了し、大学評価・学位授与機構の審査を合格した者に博士の学位を授与することとされている。 ちなみに2003年以降、専門職大学院の1種である法科大学院において、法務博士 (専門職)の学位が新設された。これはアジアやアフリカなどでは通常の博士号とは区別された専門職学位であるとされるが、欧米においては「職業博士」として、（医学博士、法務博士等）同列に扱われている。 なお、わが国では、博士論文は国立国会図書館への寄贈が求められ（納本の対象ではなく義務ではない）、取得後一定期間内に公刊することが義務づけられている。国立国会図書館と国立情報学研究所が作成している「博士論文書誌データベース」で国内の大学で授与されている博士論文の検索ができる。 博士号の取得を志した場合、博士論文提出までに学会での発表を行い、博士課程在籍中に2本から3本の査読付き投稿論文を執筆するといった業績が博士の学位審査を受ける要件となっている場合もある。こうした要件は、大学・研究科・専攻・教室・研究室などによって異なる。 博士課程で学位を取得した場合は「修了」として認定されるが、就職などのために学位を習得する前に中途退学するケースも多い。所定の在学期間（3年間）以上在学し、修了に必要な単位を全て取得してはいるものの、学位論文だけが完成しないまま就職することも多く、こうした場合「満期退学」又は「単位取得退学」と称する[1]。在学年数を越えて大学院に留まる場合は研究生として在籍するケースもある。また、2005年の文部科学省中央教育審議会において文部科学大臣への答申の中で博士課程に社会人コースを設置し、社会経験にて実績のある人物の場合は1年間の在籍期間中に学位取得を志すことができるようにすべきだとされた。つまり、大学院の博士課程に社会人コースが設置された場合、1年間の修学期間で博士号を取得することが可能となる。 課程修了による博士号を「課程博士」、論文提出のみによる博士号を「論文博士」と呼び分ける。博士号は授与大学ごとに通し番号が付けられるが、課程博士には甲1234XX号のように「甲」が、論文博士には乙1234XX号のように「乙」が付けられる。大学によっては、所定の期間在学し所定の単位を取得して退学した後、一定期間のうちに論文を提出することにより課程博士を与える制度を設けていることもあるが、同様の場合に論文博士として試験の扱いを変える（一部免除する）大学もある。 なお中央教育審議会は2005年6月13日の総会で大学院改革に関する中間報告「新時代の大学院教育−国際的に魅力ある大学院教育の構築に向けて−」をまとめ、文部科学大臣に報告、その中で、「論文博士」について、「諸外国の制度と比べ日本独特の論文博士は、将来的には廃止する方向で検討すべきではないかという意見も出されている」と述べる一方、反対意見も紹介した上で、「論文博士については、学位に関する国際的な考え方や課程制大学院制度の趣旨などを念頭にその在り方を検討していくことが適当である」としている。 （資料第1章第2節3 課程制大学院の制度的定着の促進 を参照。) 博士の学位は、明治・大正期において「末は博士か大臣（大将）か」と言われた程、信頼の高い称号であった。現在でも博士の学位は、日本の学術研究の指導的立場に立つ人材の育成、国際機関などに人材供給をしていく上で大きな意義を持つ。近年、外国人留学生が日本の大学を敬遠する傾向が強いため、文部科学省も各大学に対し博士号の授与を奨励している。 博士学位の周辺事情として、理系の研究領域において、博士号の授与例が多い一方、文系における博士号は、大学人が生涯の研究の集大成として博士号を取得する歴史がながく、授与例が少ない傾向にある。そのため、大学教授であっても、そのすべてが博士号を保有しているわけではない[2]。近年、博士号は研究者の最終目標ではなく始発点との考えが日本で広まりつつあり、2001年の学位規則改正後は、若いうちから博士号を取得する方向に大学院指導も変化してきている。 他方、博士号の取得は、博士号を有しながらも定職に就けない、余剰博士（オーバードクター）問題を発生させている。 博士号には高い信用と専門性があるものの、現実の社会ではその効果が最大限に活かされていないと疑問の声もある。また、大学院教育が諸外国と比較して遅れている面が指摘される。また、博士の学位授与基準が厳格でその取得に時間と費用がかかるとの指摘もある。 博士学位の問題に偽造学位の問題がある。主に海外の大学にて、学位を審査・授与するに足らないディプロマミルという機関が大学を称して、形式的な審査と料金を支払うことで、正式な博士の学位であるかのように学位を授与する組織が存在する。アメリカでは、ディプロマミルを用いた経歴詐称が深刻であり、日本の大学においても一部詐称による事件が発覚している。 日本社会では、英米のように称号として氏名に博士を付けて呼ぶことは殆どなく、一般社会における学位取得利点は感じられない。 ^ 過去においては慣習として経歴として満期退学で博士課程修了と記すことがまま見られたが、これは厳密には経歴の詐称となることに留意する必要がある。日本では履歴書には「博士課程（後期課程）中途退学」「博士課程(後期課程)単位取得退学」「博士課程（後期課程）満期退学」等と記すのが一般的である。なお欧米では一般に満期退学はキャリアとは看做されない。 ^ 欧米からの研究者の中には、日本で博士号を所持していない人物が教授の職位にあることを訝しがることがあるが、これは嘗て日本での非自然科学領域での博士号取得例が少なかった歴史の変遷による誤解である。 |
[ 93] 博士 - Wikipedia
[引用サイト] http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8D%9A%E5%A3%AB
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日本においては、1991年（平成3年）に学位規則（昭和28年文部省令第9号）が改正される前には医学博士（いがくはくし）という名称で学位が授与されていた。改正後にはこの名称が変更され「博士（医学）」が授与されている しかし、1991年以降の授与者でも名刺や選挙ポスターなどの掲示物には「医学博士」と記載することが一般的である。 大学院の医学系研究科で博士課程を修了し博士論文の審査に合格するか（課程博士）、もしくは博士論文を大学の定める公聴会に提出して合格する（論文博士）と「博士（医学）」が授与される。この日本の大学院医学研究科における「博士(医学)」は英文の修了証明書では、Ph.D.(Doctor of Philosophy)と表記する慣例となっている。類似する名称として後述するM.D.（Doctor of Medicine、いわゆる医師）があるが、これはいわゆる専門職博士の称号であり、学術的には修士号相当かそれ以下の称号（日本の場合学士相当）とされ、博士（医学）とはまったく別物の称号であることに注意を要する。 日本の大学で医学を履修する課程（医学部医学科など）は、6年制であり、医学を履修する課程を卒業した者には「学士（医学）」の学位が授与される。この「学士（医学）」を取得して医師免許を取得した後、２年以上研修医として勤務した者が、アメリカ合衆国におけるM.D.（Doctor of Medicine、いわゆる医師）相当とされる。 これとは別に、医学分野で、学術的に新規性のある研究成果を博士論文にまとめ、大学の定める公聴会、もしくは審査会で合格したものがPh.Dである。医学博士になるためには、学術上の業績のみが要件となっており、医師免許の取得自体は必ずしも必要ではない。 そのため現在では、医学博士の中には医師免許を有さない人（主に医学部以外の理系学部卒業者）が医学系大学院で「博士（医学）」を授与される場合が増加している。 博士号は"学術的"に優れた業績を残した者に与えられるものであり、それは臨床医として優れていることを意味するものでは必ずしもない。 そこで、臨床医の中では、学術的に認められる博士より、臨床技術的に認められる学会認定専門医などを取得することが重要視されるようになりつつあり、 医師があまり積極的に博士（医学）を取ろうとしなくなってきている。 このため、数十年後には博士（医学）の中で医師免許を持っている人間と持っていない人間の比率が逆転するのではないかとさえ言われている。 海外の研究者で、「M.D. , Ph.D.」と記載されているのは、メディカルスクールに在学中、Ph.D.コースのある大学院課程を修了した者のことを指す。尚、メディカルスクールに入学する前や卒業した後に「PhD」を取ることも可能であるが、その場合、「M.D., PhD」を取得するまでの期間が、前記の課程よりも長くなる。 アメリカ合衆国では、4年制大学を卒業した後に、大学院の4年制医学課程（日本における専門職大学院の課程）を修了して「M.D.」が授与され、さらに学術系の大学院の課程を修了して「Ph.D.」を名乗る。通常、「M.D., PhD」プログラムの学生は、メディカルスクールの基礎医学課程を2年で終え、2ー4年かけて博士論文を書き上げ、その後残りの臨床医学課程を1.5ー2年で終わらせて卒業となる。尚、大抵の「M.D., PhD」プログラムは、全課程を通じて全額奨学金に加え生活費が支給される。入学には大学での好成績とMCATの高スコアに加え、ある程度の研究経験が必須とされ、合格率は非常に低く、合格者の平均年齢は毎年２０代半ばである。 この「博士 (医学)」は、教育に関連した書きかけ項目です。この記事を加筆、訂正などして下さる協力者を求めています。（ポータル 教育） |
[ 94] 博士 (医学) - Wikipedia
[引用サイト] http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8D%9A%E5%A3%AB_(%E5%8C%BB%E5%AD%A6)
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「ポスドク問題を再考する」と題しての座談会は、10月20日に広島大学で第一回を開催してから二回目の開催となります。前回に提示された話題を踏まえたうえで今回さらに議論を深めていけたらと考えております。大勢の方のご参加の申し込みをお待ちしております。参加申し込み方法は下記をご覧ください。 イベント報告：第五回「博士の生き方」座談会 in 広島「ポスドク問題を再考する」の報告Up:2007.11.10 京都大学キャリアサポートセンターでは、京都大学の学部生・修士課程の学生だけではなく、同大学の博士課程の学生、卒業生（ポスドク、研究生など）の就職相談にも積極的に応じております。現在、自分の進路について悩んでいる在学生、卒業生の皆様、ぜひ一度、気持ちの整理のためにも来所してみませんか？ ※「博士の生き方」では、博士に対しての大学のキャリアサポートの取り組みを後押ししております。大学の方で、「博士の生き方」ホームページ上にキャリアサポートセンターの案内の掲示を希望される場合は下記にご連絡ください。 webmaster＠hakasenoikikata.com（「博士の生き方」管理人 ※＠は全角にしています。メールを送られるときには半角に変えてください） 「博士の就職は難しい」このようなことを大学にいてよく聞いてきました。私は思うところあり、企業への就職という選択をしましたが、実際に就職活動をしてみて博士だからといって就職が不利になるという感覚はいだきませんでしたし、内定も無事に得ることができました。重要なことは、自分が将来どのように生きていきたいのかを決めて、それに向けて一歩を踏み出すことではないかと感じるに至りました。これは、企業に就職する場合にもポスドクとして研究者としてのキャリアを積んでいく場合にも言えることだと思います。このホームページが将来に向けてみなさんの背中を少しでも押すことができれば幸いです。 雑談掲示板、研究生活掲示板、就職活動掲示板の3種類の掲示板を設けました。閲覧は自由にできますが、投稿するためにはユーザー登録が必要です。率直な意見のできる場になることを望んでおります。また、現在は試験運用期間でもありますので、使いづらい点がありましたらぜひご連絡ください。私の技術力の及ぶ範囲で対応したいと思っております。連絡先はwebmaster@hakasenoikikata.comです。 みなさまが、現在や将来の自分の立場についての不安や悩み抱負、そして自分たちを取り巻く大学院や研究機関、社会の状況に関して率直に交換しあう場所です。 ※旧・掲示板の過去ログおよび新・掲示板の過去ログは、「博士の生き方」フォーラムの雑談掲示板でご覧いただけます。 博士課程修了後、どのような進路があるのか、またどのような可能性があるのか、数字から追ってみようと思います。 読者の皆様が、博士課程・ポスドク等若手研究者を含めた研究者の現状、大学・大学院、研究の世界について、ご自身の意見を述べる場所です。常時、原稿を受け付けております。 このコーナーでは、現在、大学院生、研究生として、そしてポスドクとして自分の道を探そうと頑張っている人達、大学や国研、企業にて場所を得てがんばっている人達からの体験談、アドバイスなどを載せてます。また、このコーナーでは、皆様からの投稿をお待ちしております。投稿はこちらから。 このホームページで実施した読者アンケートの結果の報告です。これからのホームページの方向性を定めていくのに活用いたします。 情報収集の手段、インターンシップについて、後輩に教えてもらって実践した自己分析法の紹介、研究概要を書く上での注意点をまとめました。 進路を考える上で参考になりそうな本、研究者を取り巻く情勢について考える上で参考になる本の紹介をしております。 感想、「さまざまな生き方」への投稿をお寄せください。投稿に関する規定は「メール」をクリックしていただくと見ることができます。 |
[ 95] 博士の生き方
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[ 96] たまひよ名づけ博士 −赤ちゃんの名前を個別に鑑定＆ご提案／ベネッセのショッピングモール たまひよストア
[引用サイト] http://shop.benesse.ne.jp/hakase/
