勘どころとは?

人ごとではない椎間板ヘルニア 〜あなたもヘルニアかもしれない!?
腰痛の原因として考えられている椎間板ヘルニアをもつ人が、かなりの確率で存在している事を表しています。
あなたもにも、いつ辛い症状が襲い掛かってくるかをもしれないのです。
普段から「正しい姿勢」などを意識的に取り入れることによって、多くの椎間板ヘルニア・腰痛は未然に防げるものなのです。
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[ 137] よくわかる!椎間板ヘルニアの勘どころ 〜腰椎椎間板ヘルニアについて症状の説明から治療法・予防対策・手術・病院検索まで
[引用サイト]  http://hernia.lumbar.jp/

ああしたいこうしたいという夢を、空想に終わらせないよう、理にかなった間取りの押さえどころを紹介します。
野原の一軒家ならいざ知らず、今の日本では、周囲のことを充分アタマに入れておかないと、居心地のいい住まいにはなりません。まわりを見渡すことから始めましょう。
道路が南にある敷地は、玄関や駐車場が南に並びますので、リビングの広さが制約されます。また、道路からの人の視線に配慮が必要でしょう。
道路が北のとき、玄関や駐車場のスペース分、南の庭が狭くなります。また北側の洗面やトイレの外壁で、閉鎖的な印象にならないような工夫が大切。
東や西の道路付けでは、日照と駐車場の位置がポイントになります。そして夏の東や西の日射しは、この敷地の特徴になります。立木やルーバー、アルコープ(窪み)で陰影をつけると、表情も豊かになり省エネにも役立ちます。
お隣の壁が境界に近い場合、こちらも近づいて建てると、話し声や物音が聞こえやすくなります。お隣の窓が近接しているは、そこに面して窓は開けにくいですね。しかたない場合は、ルーバーやラティスなどを入居前に建てさせてもらいましょう(後日だと何かと心労が絶えないことに…)。
気づきにくいのが、お隣の換気扇や排気筒の位置。そこに面してこちらの窓や吸気口を開けてしまっては、煙や臭いに閉口してしまいます。
隣地境界との間には、人が通れるくらいのスペースを空けるのが常識的。互いにそれだけ空いていれば、音や臭いなどはずいぶん緩和されます。また、メンテナンスや建て替えの時に、自分の敷地内で足場や仮囲いを設けることができ、隣家に無理をお願いする必要がなくなります。
家事のなかで最も大切な場所。使いやすさがいちばんですね。規模に余裕がある場合でも、家事の時の動線はできるだけ短く。狭い場合は、オープンかセミオープンのキッチンにして、立ち回りに必要なスペースをできるだけ小さくするのがいいでしょう。どの場合でも行き止まりを避け、動きの流れをせき止めないように。縁側や勝手口などで外と結ぶと、融通が利きやすくなります。
廊下や階段で、家の品格や使い勝手がずいぶん変わります。 廊下の理想的なつくりは、玄関のところがいちばん広く太く、家の奧にいくほど段階的に巾を狭めていくことです。すべて半間やメートル巾で造ると、公私の棲み分けがなくどこも均質で、メリハリのない間取りになります。
廊下や階段を単なる通路にしてしまうのはもったいない。窓や収納、飾り棚などをうまく組み合わせると、間取りの楽しさや暮らしのゆとり生まれます。
リビングは、家中でいちばん広い場所かもしれませんが、広ければいいというものでもありません。ひとつの部屋でも場所によって雰囲気が変わるようなしかけをするといいですよ。大窓や出窓、ニッチ(壁のくぼみ)や暖炉、柱や腰壁などは、単調でない味わいの深い印象を醸しだしてくれます。
また全体に面積のゆとりがない場合は、廊下や階段と一体のスペースと考えると、楽しく広く使えます。
部屋の役割を決めつけると、あなたにふさわしい間取りをみつけられません。常識的な見方をやめて想像してみると、思いがけず「欲しかった間取り」に出会えます。
人の出入りに関係すること、想像してみてください。もし、玄関でちょっとした接客やおしゃべりができる腰掛けやベンチがあれば、どうでしょう。自転車で帰ってきてスポーツやアウトドア用品がすぐしまえたり、ごみ分別ストッカーやゴミ出し作業が、楽にできればいいですね。思い切って、1階の廊下を土間にして玄関につなげると、リビング入口の床下や鴨居上のスペースを利用するなど、できますね。
小さな縁側やテラスをうまくつなげば、湯上がりの涼み場や簡単な物干しができて便利です。風や光も入りますので、洗濯物の取り込み場やアイロンがけ、着替えやタオルなどの収納など、毎日の家事が快適になりますよ。掃除道具や小物がうまくしまえるコーナーや棚も考えてみてください。
壁には、構造や断熱上必要な壁と、そうでない間仕切るだけのもの(雑壁)とがあります。裏技ですが、雑壁の一部をくり抜いて、小さな飾り棚や小物入れにすることができます。平らな壁が目の前に迫ってあるより、奥行きの感じが深まります。
また、扉をつけないでも暮らせるように間取りを考えると、奥行き感が出ます。高気密高断熱の家では、家中の室内気温の差はほとんどありません。扉の役目は、目線や音を遮るだけなので、間取りの工夫で扉は不要。建具の工事費も節約できる、お買い得のプランです。

[ 138] 家づくり|間取りの勘どころ
[引用サイト]  http://www.iezukuri.com/topics/madori1_01.html

この用語集は、基礎編に始まり、e-ビジネスの「川上」から「川下」に沿って構成されている。お客を呼び込み、お代を頂き、品を届け、そしてお客をつなぎ止める……。新規なる用語を日常の言葉で解説し、その言葉の背景にある意味と問題点まで指摘した「読む用語集」。
コンピュータとネットワークの力を借りて、商売をすること。IBMがキャッチフレーズとして使っている。eはエレクトロニクスの頭文字。ネットワークとは、少なくとも現時点ではインターネットと考えてさしつかえない。
宣伝や呼び込みから商品陳列、接客、勘定、顧客管理に至るまで、ネットワーク上で展開すれば、店にとっては経費節減につながり、客にとっては利便性が向上する。ただし、店も客もインターネットに接続できるコンピュータが使えなければ、始まらない。たとえば、通販の注文のためにわざわざ電話を引く人はいない。家に電話があるから、通販や出前を利用するのだ。とすれば、eビジネスのためには、家にネットワーク接続されたコンピュータがふつうに存在している必要があるが、そうなるにはまだまだ時間がかかりそうだ。
eビジネスは、インターネット上にウェブサイト(ホームページ)と呼ばれる専用スペースを確保し、そこで商売をする。ウェブサイトの位置は、「URL」と呼ばれる文字の羅列(たとえば、 http://www.abc.com )で表される。インターネット上での住所や電話番号に相当するものだ。客は手元のパソコンでURLを指定して、めざす店にたどりつく。最近は、テレビCMや雑誌の広告の片隅にURLを記載している企業が増えている。
米国では、インターネットにウェブサイトを開設し、そこで積極的にビジネスを展開している企業を指すとき、URLの末尾が「.(ドット=ピリオド)+com(コム)」であることから、総称的に“ドットコム”カンパニー(略して「ドットコム」)と呼んでいる。最近は、特にインターネットを活用してそれなりに成功を収めている企業について、称賛の意を込めて「ドットコム」と呼んでいるようだ。たとえば、世界最大級のインターネット書店で有名な「アマゾン・コム」(URLは http://www.amazon.com )は、ドットコムの代表例だろう。日本企業の場合、URLの末尾が「co.jp」となることが多いが、それでも細かいことは抜きにしてドットコムと呼ぶ。
当たり前のことだが、インターネットで店を開けば誰でも繁盛するわけではない。成功しているドットコムの陰には、閑古鳥が大合唱しているような“ドットコム崩れ”が多数存在する。インターネットで繁盛している店は、インターネットでの商売に向いたノウハウ、資質、条件を備えているからにほかならない。銀座で繁盛している店は、銀座に店を開いたから儲かっているわけではなく、銀座での営業ノウハウを持っているから成功しているのと同じである。
数年前、インターネット・ブームになるや、インターネットにはありとあらゆる電子商店が雨後のタケノコのごとく誕生した。人で賑わっているところに屋台が並ぶのは、洋の東西を問わない。社寺の境内も電脳空間も大差はない。そういう当たり前の現象も、ネットワーク上になると、「エレクトロニック・コマース(EC、電子商取引)」と大仰な名前で呼ばれる。
ところが祭りの屋台と違って、ECはさっぱり儲かっていない。祭りなら、どの店だろうと値段も味も変わらないと踏んで手近な屋台で済ませるところだが、インターネットでは各店の比較がいとも簡単にでき、客の評判も国境を越えてすぐに広まる。ちょっとでもレベルの低い店は、優良店の引き立て役にしかならない。国境も距離も関係ないので、世界中の二流店、三流店に引き立てられたひと握りの一流店は、たちどころに客を集める。おまけに、インターネットではカネをかけず片手間でも店が開けるなどと宣伝されたものだから、三流店、四流店はゴロゴロしており、引き立て役には困らない。超優良店は笑いが止まらない。インターネットは舞台が一つしかないのだから、役者同士が簡単に比較されてしまうのは仕方がない。そうやってスポットライトを浴びているごくわずかな優良店を除けば、基本的に閑古鳥がグローバルに鳴きまくっているのがECの実態だ。
たしかにネットワークの商売は決済手段が未成熟なうえ、客にとっては品物に触れない、店の素性もわからない、おまけに世の中では肝心のパソコンを持っていない人のほうが圧倒的に多いとあっては、儲からないのも無理はない。特にカネの受け渡しは、渋谷や新宿などで電子マネーの実証実験をやっているが、とても成功しているとはいえない。
では、ECに未来はないのか。考えた末に誰かが言い出した。「素人のいちげんさん相手じゃ、儲けも知れている。会社相手ならば儲かる」と。その結果、ECは「対消費者」と「対企業(=企業間)」に分けて考えられるようになった。対消費者は、Business to Consumer(企業対消費者)という英語の頭文字を取ってB to C、対企業は、Business to Businessの頭文字からB to Bと呼ばれるようになった。最近は、発音が同じというだけでB2C、B2Bという表記も増えてきた。
なるほど、B to Bならば、必ずしもその場で現金決済する必要がなく、お互いに信用調査も可能。長期的、継続的に大口の取引も期待できる。インターネット登場前から大型コンピュータを結んで取引してきた実績もある。カンバン方式のカンバンを電子カンバンに置き換えれば、そのままB to Bである。このため、短期的にはB to Cで利益を上げることができても、長い目で見れば、B to Bのほうが本格的な収益源になるとの見方が強まっている。また、企業向けとなると市場が急成長してから参入するのでは機会損失も大きいだけに、是が非でも乗り遅れたくないとの思惑が働いているようだ。かつての円高不況の際、大手メーカーが続々と海外に生産拠点を移したとき、下請け企業がこぞって海外へと後追い脱出して産業空洞化と騒がれたのは記憶に新しい。
本来のB to Bは、ネットワークのメリットを生かして、不特定多数のB(企業)の中からその時点で最も有利な条件の相手を選んで取引することを指しているのだが、日本のB to Bは、大手が系列の下請けを引き連れてインターネットに場を移すだけの“系列B to B”に行き着くのか。とすれば、系列B to Bなるものは単なる現実世界の言い換えにすぎず、経営規模の大小や地理的条件を問わずにさまざまな企業が既存の流通ルートにとらわれずに取引できるというネットワークのメリットは生かされないことになる。
ネットワークの正体は、単なる電話線である。その電話線に電話機でなくコンピュータをつなげれば、コンピュータ・ネットワークになる。地球規模で縦横無尽に張り巡らされたネットワークのところどころに、ホームページを仕込んだコンピュータ「サーバー」が点在している。このネットワークは、まさに蜘蛛の巣のような状態なのでウェブと呼ばれる。
自宅のパソコンでURLを指定してどこかのサーバーに接続すれば、そこに仕込んであるホームページが閲覧できる。もっとも、通り沿いに店を開くのと違って、ネットワーク上では、店の存在に偶然気づいてもらえることは皆無に等しい。通販会社がテレビCMで自社の電話番号を連呼しているのと同様に、eビジネスも店の位置を示すURLを宣伝することが第一歩となる。
ネットワーク上では、基本的にどこにサーバーがあろうと、客にとって店への行きやすさに差はない。店までの物理的な距離は大した問題ではないのである。店にしてみれば、大通りだから家賃が高い、裏通りは立地が悪い、片田舎で人通りが少ないといった悩みはなくなるが、逆に言えば、現実の世界で立地条件の良さだけで商売をやってきた店は、ネットワーク上ではセールスポイントがないことになる。
情報の中身のこと。絵(写真)や文字を使って客に商品を買ってもらうのだから、わかりやすい商品の絵を置いたり、商品の特長がわかる文章を用意したりする必要がある。が、これが実に難しい。街にある現実の店であれば、単に商品が陳列されているだけで、独自に商品の特長を説明していることは稀であろう。そうこうしているうちに、店員は商品知識が欠如していく。客からの質問にも答えられなくなるが、それでもなんとかなっていた。
しかし、ネットワークの店でもこの調子では、客は目隠しされて「エイヤッ」で買い物をするのと同じだ。そんな店には客は寄りつかない。コンテンツなどと遠回しの言葉ではわかりにくいのだが、eビジネスにとって何よりも大切なコンテンツは、商品に触るることができない客が商品を買おうと決意できるだけの情報にほかならない。ということは、コンテンツとは、店員の商品知識そのものであり、客に対する姿勢そのものなのである。なお、日本ではコンテンツと複数形のような言い方が定着してしまったが、複数形のcontentsは「目次」の意味である。「中身」という意味ならコンテントと単数形らしく表現するのが正しい用法である。
インターネット上の商店街。一軒の商店が細々と商売するよりも、複数の商店を集積したほうが認知度も集客力も増すというのが商店街のコンセプトだ。一カ所でさまざまな店に立ち寄ることができるので、買い物客にしてみれば移動の手間がかからない。
ところがインターネットの世界では、一部の例外を除き、多くのバーチャル・モールでは閑古鳥が鳴いている。ネットワーク上では、バーチャル・モールと称して店が何百店、何千店集積されていようと、実体がないのだから、残念ながら通行人には気づいてもらえない。いや、むしろ、何万店、何十万店もの店が存在するインターネット自体が巨大な商店街なのである。とすると、バーチャル・モールとは、商店街の中に新たに商店街をつくるようなものなのかもしれない。
ともかく、一カ所でさまざまな店を訪問できる商店街のメリットは、店側にしてみれば囲い込みの発想以外の何ものでもない。しかし、そのような考え方はインターネット上では無意味に近い。その証拠に、同じ商店街の中だけでなく、別の商店街へもマウスのクリック一つで簡単に移動できる。そこが現実の商店街との大きな違いだ。ほかの商店街への移動が面倒くさいからここで済まそうなどという弱みにつけ込むことはできないのである。
つまり、ネットワーク上で商店街をつくることには、現実世界ほどの大きなメリットはないのだ。第一に、立地条件や規模といった従来の発想は大して役に立たない。そもそもeビジネスは、立地や規模、資本に関係なく勝負ができる世界なのだから、立地発想やスケール発想から生まれた商店街にしがみつく必然性はないのだ。
実際、ネットワーク上で売れている店は、立地や規模ではなく、評判や口コミが集客力になっている。eビジネスのターゲットとなるインターネット利用者の多くは、ネットワーク上のコミュニティーや会議室で情報を交換している。実際のユーザーの声が他の潜在顧客の掘り起こしにつながっているのだ。ネットワークでは、商品を手に取って確かめられないからこそ、すでに使っているユーザーの声は、バーチャル・モールにある下手な商品写真よりも説得力がある。
こうした口コミの場として注目されているのが、電子メールを雑誌風に仕立てたメールマガジンや、ネット上の電子会議室だ。マガジンといっても発行しているのは本格的な出版社から趣味の個人までさまざま。マガジンを通じて読者のコミュニティが生まれ、そこでの投稿や記事から人気ショップが誕生することも少なくない。また、パソコン通信やインターネットの会議室で話題に上った商品や店が人気を集める例も多い。
誘拐事件では身代金の受け渡しが最大の難関といわれる。匿名性の高い携帯電話を駆使して逆探知捜査の網をくぐり抜ける誘拐犯も、身代金の受け渡し場所は相変わらずインターチェンジや高架下と相場が決まっている。多くの場合、ここで御用となる。脅迫状や身代金要求といった情報は電子化の波にうまく乗るが、現金はそうもいかない。相手と直接接触せずに匿名性を確保したうえでの現金受け渡しが困難であるからこそ、誘拐事件は成功率が低く、犯罪そのものの大きな抑止力になっているのだ。
ところが、ネットワークの商店にとっては、このことが商売繁盛の抑止力になってしまっている。注文から決済までネットワーク上で完結できないのだ。電子マネーもかけ声ばかりで普及には至っていない。クレジットカードの番号をやりとりするという手もあるが、誰もが持っているわけではないうえ、現金のような匿名性も低い。おまけに日本の場合、クレジットカード会社の加盟店審査が厳しく、中小企業や個人商店では簡単にカード決済を導入できないでいる。このため、金融機関での払い込みや宅配業者の代引き制度を利用しなければならない。オンライン・ショッピングでは、注文や問い合わせが自宅に居ながらにしてきわめて簡単にできるだけに、現金受け渡しの不便さが際立ってしまう。
銀行のATM(現金自動預入払出機)の前には、昼休みともなれば順番待ちの長蛇の列ができる。「自宅にATMがあればいいのに……」。そんな発想で生まれたのがネット・バンキングだ。要は、自宅や会社のパソコンがATMになったと思えばいい。当然のことながら現金払い出し機能はないが、口座振替や残高照会などが可能だ。これまでは実際に銀行に口座を持っている利用者向けの副次的なサービスとしての位置付けだったが、一九九九年七月に発表された富士通とさくら銀行の合弁によるネット専門の銀行は、ネットワーク経由“でも”利用できる銀行ではなく、ネットワーク上“だけ”で完結する独立銀行となる。eビジネスの弱点であるネットワーク上での決済を実現するうえで、こういったネット銀行の口座振替は有力な決済手段になるはずだ。
ネットワークで商売をするうえで、最もネットワークと相性が悪いのが配送である。ネットワークを使うことで店舗家賃や人件費などのコストがどんなに削減できても、品物の配送だけは従来の物流に頼らざるをえない。たしかにソフトウエアや音楽など電子化してネットワークでやりとりできる商品も存在するが、これらはあくまでも例外だ。したがって、ハイテクを駆使したeビジネスでも、品物の配送ばかりは渋滞やストで簡単に止まってしまう。品物の移動速度も「ビット/秒」とは無縁の「キロメートル/時」の単位だ。いくら距離や時間をあまり意識させないeビジネスとはいえ、配送は法定速度にがんじがらめに縛られている。配送スピードの高速化は、道交法の改正を待つしかないが、だからといって物流面で何も工夫できないわけではない。
そこで、品物の到着を待つ客のイライラを少しでも解消しようと、いろいろな工夫が生まれている。たとえば、客がホームページで注文番号を入力すると、「○月○日○時○分、成田空港通関手続き中」といった具合に、品物が現在どのあたりでどのように処理されているかが手に取るようにわかるサービスを提供する業者もある。
また、配送業者の応対もいろいろな工夫ができる。ネットワークで買い物をした場合、客が初めて実物の商品を手に取るときに目の前にいるのは店員ではなく宅配業者である。客本人と接触できる唯一の人間が配送業者なのである。いわゆる御用聞きが単なる配達員でなく、配達先の情報を収集し、客に商品情報などを提供する重要な役割を果たしていたことは言うまでもない。
ところが、eビジネスで客と唯一の接点となる配送業者は、まだそういう役割を果たしていない。つまり、eビジネス側が配送業者を“情報エージェント”として活用していないのだ。もったいない話である。今後、eビジネスが普及するにつれ、当然ながら「思っていた商品と違う」といった理由で、客が商品の受け取りを拒否するケースも増えるだろう。あるいは、客から商品についての質問を受けるかもしれない。こうなると、配送業者も単なる配送業務にとどまらず、販売店の店員としての振る舞いを要求されるはずだ。
言ってみれば商売の基本。「相互作用」や「双方向性」などといった小難しい言葉を持ち出すまでもない。商売は相手あってこそで、自分の思いどおりに事は進まない。たとえ自分に作戦があっても、しょせん、相手の出方次第。客にとっては店次第、店にとっては客次第なのだ。客の様子をうかがいつつ、どう売るか、どう応じるかを決める。客も人間だから、こちらの対応が悪ければ二度と来店しなくなる。とすれば、物理的に客の顔が見えないネットワークでの商売だからこそ、店頭よりも敏感に客の“顔色をうかがう”努力が欠かせない。顔が見えないのだから気楽な商売などという店主は、閑古鳥の存在にも気づかなくなるのがオチ。
客を十把一絡げにして商品づくりや顧客への応対をしてきた悪しき態度を戒める言葉。「客は一人一人違うので、売り方も客に合わせて変えるべきじゃないか」という至極当然のことをあえて言葉にすれば、こうなる。
もっとも、客が増えてくれば、客の好みはもちろん、顔や名前さえ思い出せなくなるもの。そこで物覚えのいいコンピュータを味方につければ、商売の規模が大きくなっても、顧客ごとに過去の買い物の頻度や嗜好などを即座に割り出せるため、客への応対にとまどわずに済む。
そんなコンピュータの使い方の一つがデータウエアハウスである。日頃の取引や請求、支払い状況など、さまざまなデータを蓄積しておき、必要に応じて必要なかたちで情報を引き出し、ダイレクトメールやアフターサービスに活用すれば、結果的に客のつなぎ止めに役立つ。
しかし、白い洋服ばかり買っている客に、「新しい白の洋服が入りましたよ」と誘うべきか、「たまには黒もどうです?」と提案すべきか。そんな判断まで過去のデータをもとにコンピュータが決めてくれるわけではない。結局は店主の腕次第。臨機応変に客の心を読む眼力がものを言うのだ。
電話とコンピュータを連携させてビジネスに活用すること。もともと、通販などの電話注文受付センターできめ細かい対応の実現をめざして考案された。たとえば、発信者番号表示機能を応用すれば、かかってきた電話に出る前に、発信者の番号をもとにコンピュータが顧客リストから過去の購買歴やら趣味やら家族構成やらを見つけだし、手元のコンピュータ画面に即座に表示することも可能だ。相手を把握してから、初めて受話器を取り、「三カ月前にお買い上げいただいた○○はいかがでしたか」「××をご購入いただいてから一年になりますが、そろそろ新モデルの××はいかがですか」などとやれば、客は大感激という寸法だ。
最近は、コンピュータが自動的に客に電話をかけて「そろそろ××はいかが?」と営業するシステムもあるが、ここまでくると、きめ細かい営業どころか、いかに手を抜くかという発想が見え見え。本来、店員の記憶力では覚えきれないこともあるので、足りないところは機械に手伝ってもらい、客が増えてもきめ細かく対応する体制を整えるというのが目的のはず。ところが、客のことを覚えるのが面倒なのでCTIを導入する企業もある。そのような使い方では、かえって白々しさばかりが目立ち、客にすぐに感づかれてしまうだろう。
eビジネスに関わる用語は、実のところ、商売の基本ばかりであることにお気づきだろうか。いや、むしろ、文字や絵がコミュニケーションの手段で、お互いの顔も姿も見えず、商品に触ることもできないという制約だらけの中で商売をするeビジネスだからこそ、ますます商売の基本が大切なのだ。
ネットワーク上にある店での買い物は、客にとって決して豪華な楽しみではない。散歩を兼ねたウインドウ・ショッピングなどという満足感もない。街の匂いのようなものもない。客は住み慣れた自宅のパソコンの前にいる。街や店内の雰囲気にだまされることもない。ウェブサイト画面の表示が遅いというだけで、あっという間に去ってしまう。何のことはない、マウスのクリック一つである。
そんな冷静な客を相手に、何を武器に、どんな商品をどのように売るというのか。現実の店舗ならば、豪華な柱や分厚いドアを使って店を立派に見せ、客の心をつかむことができるかもしれない。しかし、同じ発想で、立派なドアの“写真”をホームページに用意しても、客は苦笑するばかりだろう。
多少サービスが悪い店でも、駅前で便利だから仕方ないと半ばあきらめ顔で利用してくれていた客も、ネットワーク上では簡単によそのサービス満点の店に流れてしまう。ネットワークでは、立地や規模、店構えなど、商売のほんとうの実力とはかけ離れた要素で客を集めることはできないのだ。ネットワークでの店舗経営は、初期投資こそ少ないかもしれないが、商売自体は決してお手軽な姿勢でできるものではない。何よりもまず、価格、サービス、納期、サポートといった商売の基本要素で競争力を高め、そのうえで付加価値を提供しなければ生き残れない。このような条件を満たして生き残れる店であれば、当然、利用客の顧客満足度は高いだろうし、固定客となってくれるはずだ。その意味では、経営者にとって商売の才能が最も試される場である。

[ 139] 「e-ビジネス用語」の勘どころ
[引用サイト]  http://www.president.co.jp/pre/20000100/03.html

どんなに基本設計をしっかりやっても,その後のフェーズで「欠陥」が見つかれば意味がない。欠陥が発見されれば手戻りが発生し,進ちょく遅れや収益悪化といったプロジェクトの混乱を招く。基本設計フェーズにおける品質向上のプロセスや成果物のレビュー方法について解説しよう。
「考慮していない外部システムとの連携が詳細設計で見つかった」,「仕様間の不整合が実装フェーズで発見された」――。どんなに基本設計をしっかりやっても,その後のフェーズで「欠陥」が見つかれば意味がない。欠陥が発見されれば手戻りが発生し,進ちょく遅れや収益悪化といったプロジェクトの混乱を招く。基本設計フェーズにおける品質向上のプロセスや成果物のレビュー方法について解説しよう。
改めて言うまでもないが,基本設計の成果物の品質を向上させるプロセスは,(1)設計作業を実施する,(2)成果物をレビューして欠陥を洗い出す,(3)発見した欠陥を除去する――という3つのステップを踏む。このサイクルを繰り返し,すべての成果物に欠陥がないことを確認してユーザーからの承認を得られれば,基本設計が完了する。
ところが,この品質向上プロセスにとらわれすぎて,逆に品質が上がらないプロジェクトが目立っている。と言うのも,設計作業の後でレビュアー(評価者)が成果物を評価するため,設計した本人が「どうせ後でレビューしてくれるのだから,これぐらいの内容でいいだろう」と考えてしまうことがあるからだ。つまり品質向上プロセスを徹底させることで,逆に設計者自身の成果物に対する責任を低下させ,問題を先送りにする体質が身に付く可能性がある
こうした問題を招く最大の原因は,品質向上プロセスの目的を「欠陥を除去する」ことだけに置く点だ。より大切なのは,「欠陥の除去」とともに「欠陥の防止」のための仕組みを確立することである。防止策を施すことで,設計者の品質に対する意識も変わってくる。
欠陥を防止する仕組みとは,「欠陥を作り込ませないための施策」を意味する。具体的には,次の7つの事前準備を基本設計フェーズの初期段階で実施する必要がある(図1)。
1つ目は「レビュー体制の明確化」である。これは,ユーザー企業側,ベンダー側双方のレビュアーや,成果物を承認するためのルートを明らかにする作業だ。2つ目は「進ちょく管理方法の確認」である。ここでは,EVM*1)をはじめとする進ちょく管理手法や,基本設計のマイルストーン(終了基準)を明確にする。
3つ目は,「レビュー・ミーティングの種類と進め方の決定」である。これは,どんなレビューをどの時期に実施するのかを決める作業だ。
これらの事前準備を怠ると,時間をかけてレビューしてもなかなか欠陥の除去や発生防止につながらない。まずは事前準備を徹底することを心掛けるべきだ
レビューには,(1)設計者自身で成果物を検証する「セルフチェック」,(2)プロジェクト内で成果物を検証する「デザインレビュー」,(3)品質保証部門が抜き取りで成果物を検査する「ドキュメント探針*2)」,(4)品質保証部門が全ドキュメントの合否を判定する「ドキュメント検査」,(5)設計プロセスとマネジメント・プロセスが正しく機能しているかどうかを検証する「プロセス評価」,そして(6)ユーザーが成果物の内容を承認する「顧客レビュー」――の6種類がある(表1)。これらのレビューをどのタイミングで実施するのかを明らかにする。
(1)〜(4),および(6)については成果物(ドキュメント)に対するレビューを行うが,(5)については設計プロセスおよびマネジメント・プロセスに対する評価を行う。これらのレビュー作業をプロセスに埋め込むと同時に,基本設計フェーズ終了後に実際にうまく機能したかどうかを検証することが重要である
4つ目は,「入力情報の確認と品質の確保」だ。基本設計の入力情報は,要件定義で作成した機能要件や非機能要件,制約条件である。だが,こうした入力情報が基本設計フェーズの初期段階で詳細になっているケースはまれだ。そこで設計作業に入る前に要件定義書を吟味し,不足している部分については改めて作成する。
5つ目は,「キックオフミーティングによるメンバー同士の意思統一」。これは,メンバー全員がプロジェクトの目的や基本設計の役割を共有し,コミュニケーションをスムーズに取れるようにするのが目的だ。
6つ目の「各種基準の整備」と,最後の「書き方に関するメンバー教育の実施」は,事前準備の中で最も重要なので特に詳しく説明しよう。
基本設計における各種基準とは,設計に関する「ルール」のことである。プログラミング時に「コーディング規約*3)」があるように,基本設計にも守るべき「ルール」が存在する。書き方に関するメンバー教育は,このルールに従って成果物を作成することを周知徹底するために実施する。
基本設計の基準には,「成果物の種類」や「モデルの表記法」,「設計書のフォーマット」のほか,システム開発上使用するビジネス用語の意味をまとめた「ネーミングルール」,単語の表記(漢字・カナ・ひらがなの使い分けなど)を示した「用字・用語集」などがある。このうち成果物の種類やモデルの表記法については,ほとんどのケースで定義できているだろう。また,設計書のフォーマットについても,全社・グループ標準のフォーマットや,ユーザーから指定を受けたフォーマットを用いれば問題ない。
忘れられがちなのは,ネーミングルールと用字・用語集をきめ細かく整備することだ。ネーミングルールや用字・用語集を侮る人がいるが,これほど重要なものはない。なぜなら,DFD(Data Flow Diagram)やER(EntityRelationship)図,クラス図など基本設計で作成すべき成果物のほとんどが,モノ(プロセスやデータ,オブジェクト)が何か,モノとモノの関係(リレーション)がどうなっているのかを示す。当然,モノを表す言葉が本来の意味と違っていたり,成果物間で表記がバラバラになっていたりすると,詳細設計以降で必ず問題が発生する。
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[ 140] 基本設計におけるレビューの勘どころ:ITpro
[引用サイト]  http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20060809/245521/

スイッチング・ハブは、企業LANを構成する要素として欠かせないものである。10年前は高価な製品として高根の花だったネットワーク機器は、現在では価格の下落により家庭内LANでも当たり前のように使われるようになった。だが、企業のバックエンドに配置されるスイッチング・ハブと、企業のワークグループ、家庭向けの製品ではその機能などに大きな違いがある。
本記事では、企業システムへの導入に当たって必要となる基礎知識やスペックの読み方、導入のコツを解説していく。
従来では、ハブといえばシェアード・ハブ(別名「ダム・ハブ」)が一般的だったため、スイッチング・ハブとの区別が大きな意味を持っていたが、スイッチング・ハブが一般的になり、むしろシェアード・ハブを探す方が難しくなった現状では、この区分けも意味を失いつつある。だが、スイッチング・ハブの動作メカニズムを理解するという意味では、ぜひその違いを押さえておいてほしい。
イーサネットの仕様では、あるネットワーク回線上に複数の端末がぶら下がり、通信に当たっては複数の端末間で回線をシェア(共有化)することでデータ送受信を実現するようになっている。だが同じ回線を共有する以上、通信の衝突が発生してしまうのは避けられない。この現象を「コリジョン」と呼び、コリジョンのもととなった信号を発信した端末がコリジョンを検出すると、適当な時間を置いてから再度通信を試みようとする(時間は乱数で決まるため、同じ端末間で再度衝突する可能性は少ない)。このような回線共有型のイーサネット・ネットワークを構築するのが「シェアード・ハブ」である。
だが、こうしたエラー&リトライ型の処理はオーバーヘッドが大きく、ネットワークにぶら下がる端末の数が増えるとコリジョンの確率も飛躍的に上昇してしまう。そこで、少ないネットワーク帯域を効率的に利用するために、通信を行っている端末がつながっているポート同士を直接接続して、関係のないポートに信号が流れるのを抑制し、コリジョンの発生を防止する装置が登場した。それが「スイッチング・ハブ」だ。スイッチング・ハブでは、各ポートに接続されている端末のMACアドレスを記憶し、以後は当該の通信とは関係のないポートへと信号が流れるのを防止する。これにより、ネットワークの利用効率がアップし、パフォーマンスの改善が見込める。
ただ「ブロードキャスト」と呼ばれるネットワーク上のすべての端末に対する一斉通信では、シェアード・ハブと同じようにすべてのポートに対して信号が流れることになる。ブロードキャストが発生するケースは、例えば通信を開始する前に、あるIPアドレスを持つ端末を特定するなど、ネットワーク上で調査する必要があるときだ。
基本的なイーサネットの仕組みでは、ネットワークの通信経路が複数あることは許されていない。つまり、ネットワークのどこかでリング状に機器がつながっていたり、ハブ同士を複数のポートで接続しようとすると、うまくネットワークが動作しない。そこでスイッチング・ハブでは、動作開始前に「スパニング・ツリー」というプロトコルを使い、ネットワークが1本の経路で接続されているかをチェックし、もしそうでない個所を発見した場合には、一時的に接続を遮断して通信が行えないように設定しておく。
スパニング・ツリーのメリットは、ネットワークに複数の通信経路を作っていたとして、もしネットワーク上のどこかのスイッチング・ハブやネットワーク・ケーブルで障害が発生した場合、スパニング・ツリーが再度経路設定を行うことで、ネットワークを迂回経路で自動的に復旧させられる点にある。ただ、ネットワーク構造が複雑だったりすると、スパニング・ツリーの収束に数分レベルの時間がかかったりするため、対障害用として過度な期待は持たない方がいいだろう。最近では、ダウンタイムを1秒未満に抑えた高速スパニング・ツリーが標準化されつつある。メーカーによっては、独自実装でトランキングや高速スパニング・ツリーを自社製品に組み込んでいるケースもあるようだ。
スイッチング・ハブでは、あくまでイーサネットのレベルで処理、つまりOSI参照モデルにおける第2層のデータリンク層の部分での処理しか行わない。ネットワーク的に、社内LANをすべてスイッチング・ハブで構成することも可能だが、これではブロードキャストが社内のすべての端末に流れてしまううえ、WindowsなどのPCからは社内のすべての端末が見える状態になってしまう。そこで通常は、「ルータ」を用いてワークグループ単位にネットワークを区切り、必要な通信以外は別のワークグループへと流さないようにする。ルータはOSI参照モデルにおける第3層のネットワーク層を処理する装置で、いわゆるIPルーティングの処理をつかさどる。ルータによって区切られるネットワークのことを「セグメント」と呼び、各セグメント内の端末が出すブロードキャストは、当該セグメント内の端末にしか影響を及ぼさない。
ルータは通常、スイッチング・ハブとは別の装置として用意されていることが多いが、コスト的、スペース的に考えて別装置として用意するのは効率が悪いケースもある。そこで、スイッチング・ハブにIPルーティングの機能を盛り込んでしまうことで、スイッチング・ハブとして動作すると同時に、ルータとしての動作も行えるようにする装置が登場した。それが「レイヤ3スイッチ」だ。もともとは、ソフトウェア処理が中心でパフォーマンスがあまり高くなかったルータを高速化するのを目的としていたが、最近ではルータ側のパフォーマンスもアップしており、この比較は必ずしも成り立たなくなっている。
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[ 141] @IT:スイッチング・ハブ導入の勘どころ
[引用サイト]  http://www.atmarkit.co.jp/fnetwork/tanpatsu/18gbswitch/01.html



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