試みるとは？
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Home > コラム > Webサイト構築、孫子の兵法から試みる戦略的アプローチ（企業経営層向け） 「自分を知る」という本当の意味は、「知っている」自分を知るということと、「知らない」自分を知ることだと言われます。なかなか含蓄があり、奥深い言葉だと感心します。 人間社会、言いたいことだけを言って相手が理解してくれるのであれば、これ程楽なことはありません。相手の知りたいことを如何に捉えるかということに努力をしないで、コミュニケーションは成立しないのが世の常です。 2500年前の言葉ではありますが、「敵を知り己を知らば百戦危うからず 」といった孫子の兵法は、人間社会におけるコミュニケーションにも通用ように思えます。 今日は、企業が実行する戦略的Web構築において、どのようなサイトの「型（陣形）」を築くかについて、企業経営層向きに考えて見たいと思います。 企業戦略を考える場合、孫子の特殊兵法論は役に立つと言われますが、実は私も大好きです。解釈の仕方は時代背景によって変わるのは当然のことですが、積極的な企業活動を実行する場合、こんなに役に立つものがあるのかといつも感心しています。その中で、「孫子曰、凡治衆如治寡、分数是也（孫子曰く、凡そ、衆を治むること寡を治むるが如くなるは、分数、是なり）」を紹介します。軍隊の運用に関しての一節ですが、現代の企業組織編成において極めて重要な示唆をしています。現代風に言えばすなわち、「企業において、多数の統率も少数の統率も同じである。要は、『分数（組織・編成）』の問題である」。さらに、この次の節には、そのニとして、『型名（通信・連絡）』を挙げています。企業経営に携わる方であれば、この大きな洞察力と永遠の新鮮さに、実に納得してしまうことでしょう。 イラク戦争で、アメリカ軍の前線部隊があまりにも進撃が早く、補給路が確保できない事態が発生したことは、記憶に新しいかと思います。企業も同じであり、例えば、貴社が販社の会社であったとします。しかし決して営業マンだけいるわけではありません。企業が永続的に活動するためには、部（営業、管理、経理、人事、庶務・・・・）また、階級（取締役、部長、課長、係長・・・・）という風に編成を組みます。さらに、縦の横の情報のやりとりには一定のルールをつくります。経営層は、実に、この「組織の編成」と「情報・連絡システム」を最大のテーマとして常に悩んでいるのが現実です。なぜならば、企業の発展は、この2つのテーマをクリアしないことにはありえないからです。この上で、企業戦略が、拡張均衡なのか縮小均衡なのか？攻めなのか守りなのかで組織編成と情報連絡システムは微妙に変化してきます。さらに、これらの編成等は、各企業の現状や経営者の考え方で千差万別です。 企業経営層が戦略的Webサイトを構築したいと考える場合、同じように考えれば、大方針は比較的容易になります。 攻めには攻めにあった「編成」があり、 守りには守りに適した「編成」があります。その編成を統率し、陣形を維持するのに欠かせないのが密な「連絡」、指揮命令系統です。サイトの構築にも同じことがあてはまり、 企業の戦略に沿った「型・編成」(すなわち情報の組織化)が存在し、 その「型・編成」を機能させるために「情報のラベリングやナビゲーション （連絡の手段）」が存在します。これが適切なものでないと、企業のメッセージを 正確にユーザへ伝えることができないというわけです。つまり、Webサイト（自社の軍隊）は、機能してくれません。 如何でしょうか？Webサイトをページの集合体とか、パンフレットや本と同じように考えるとアイデアが創出できなくても、自社の「軍隊」と捉えると、自社に合ったアイデアが湧き出るのではないでしょうか？このように戦略に基づいたサイトの構築が終了すると、実践が始まります。闘いです。それはWeb運用を意味します。 来週は、Web運用の効果を導きだす為にどのような考え方が大切か、その重要なキーワード、「クローズド・ループ・システム」の活用について触れて見たいと思います。 Web制作、ホームページ作成、Flash制作：Webサイト構築、Webサイト運用：ブロードバンドコンテンツ（音声制作、動画制作）：システム開発、Webマーケティング、Webブランディング、Webコンサルティング・・＞のWeb Integrationならミツエーリンクスにお任せください。 |
[ 39] Webサイト構築、孫子の兵法から試みる戦略的アプローチ（企業経営層向け） | コラム | ミツエーリンクス
[引用サイト] http://www.mitsue.co.jp/column/backnum/20030801a.html
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RIETIトップ＞メディア寄稿＞経済産業ジャーナル＞経済産業ジャーナル (2003年)＞「産学連携」の再考を試みる 日本で「産学連携」という言葉が社会的容認を受け、企業、大学、政府の各界でキーワードとして頻繁に登場するようになったのは、ここ数年の現象である。 この背景には、イノベーション・モデルの再考、技術革新を牽引役とする経済成長への期待、科学・技術の社会に対するアカウンタビリティーの要求など「産」と「学」を取り巻く環境の変化がある。「知識集約型経済への移行」、「新企業・新産業創出による景気低迷からの打破・雇用創出」、「技術移転を軸とする大学の社会貢献」といった根拠がよく引き合いに出される。 「産学連携」の社会化のプロセスは、社会学でいう「価値観の共有」ではなく、「多様な価値観の共存」であるという点でチャレンジングであるが、それがゆえ、数多くの問題を内包する。各人がそれぞれの立場で、「産学連携」を解釈し、実践し、利用している。「産学連携」を目的化することさえある。うまく活用するすべを知っていればワンダフルなツールであるが、ツールに使われてしまうという危険も含む「諸刃の刃」である。 政策面においては、1995年の科学技術基本法の制定を機に、大学等技術移転促進法（1998）を始めとする一連の産学連携推進施策が取られてきた。また審議会レベル、総合科学技術会議においても「産学連携」に関する議論がなされ、政策ツールとしての位置付けも確固たるものとなった。 これまで政府主導で推進されてきた「産学連携」であるが、この数年間に蓄積してきた体験を踏まえた上で、「今後いかなる制度設計が必要か」、また「その制度の中で政府はいかなる役割を果たすべきか」、という議論を展開する時が来たのではなかろうか。 私が編者となった「産学連携―『革新力』を高める制度設計に向けて」は、この議論に一石を投じることを目的としている。以下その内容を簡単に紹介する。 経済産業研究所は2001年12月に政策シンポジウム「産学連携への制度設計――大学改革へのインパクト」を開催した。キーノート・スピーカーとして迎えたコロンビア大学のネルソン教授とカリフォルニア大学バークレー校のホッジス教授の基調講演が本書の出発点となっている。 第一章「技術革新における米国の研究大学の貢献」（リチャード・ネルソン）は、アメリカの大学が技術革新に貢献し、またそのことにより大学自らの市場価値を高め、アクターとして確固たる地位を築いてきたことを明示している。古くは農業技術の開発に始まり、州立大学工学部の地元産業へのサポートを通じで、長年にわたりアメリカの大学は「産学連携」を実践してきた。またアメリカの大学は技術移転のみならず、革新的技術が登場すると、それをいち早くカリキュラムに取り込み、また学問分野として発展させることにより、新産業の発展に貢献してきた。ローゼンバーグが指摘するアメリカ研究大学の「Responsiveness」である。まさに大学と産業はMutually beneficialな関係を構築してきたのである。この現象は、バイ・ドール法制定以前からのものであることをネルソンは主張している。また大学による特許取得が、大学からの技術移転を推進するために必須なものであるという通説に対し、このことがもたらすマイナスな面を指摘し、技術革新を停滞させる恐れすらあることを警告している。「産学連携」の促進に有効とされるツールにアクターの行動が制限されてしまう一例である。 第二章「産学連携とスピンオフ企業の台頭」（デビッド・ホッジス）は共同研究という切り口から「産学連携」を分析する。共同研究の主な成功要因として、科学的な基盤が存在し、派生効果を有効に活用できる環境が整えられ、また「産」と「学」がパートナーとして長期的なビジョンを共有することが挙げられる。「産学連携」がMutually beneficialであるためには、このような環境の整備が必要となるわけだが、アメリカにおいて政府は、研究資金と共同研究の枠組みの提供といった形で、産学連携の基盤作りに貢献してきた。大学による特許所得に対しても、医薬品・バイオテクノロジーの分野では大学からの技術移転に効果があったものの、他の分野、特にコンピューター・エレクトロニクス・ソフトウェア等の分野では、マイナス効果が大きいとしている。大学本来の機能である知の生産とその普及にブレーキがかかる恐れがあると指摘した上で、共同研究の成果を公共財産とする、あるいはそれに近い形で公開することを提唱している。「産学連携」の光と影を浮き彫りにしている。 第三章「中国の大学企業と産学『合作』」（角南篤）は、近年めざましい勢いで研究開発能力を強化し、モデルとしてのナショナル・イノベーション・システムに新しい息吹を導入しつつある中国に焦点を合わせる。民間主導の産業組織が未成熟な状況にあったことから、大学には技術革新の推進役として、また企業育成によるハイテク産業構築への貢献が期待された。よって「産学『合作』」において大学は主導的な立場にあり、企業と補完的な関係にあるアメリカの大学とは一線を置く。アクターとしての「産」を確立するためのツールとして「産学『合作』」を位置付けることができよう。大学の法人化を皮切りに柔軟化、重点化の方向に制度改革が進み、校弁企業の数もめざましい勢いで伸びていった。これまで「産業と大学の機能の境界を限りなく曖昧なものにすることによって」推進されてきた「産学『合作』」であるが、最近になり「教育・研究と企業経営をバランスよく管理する体制」の必要性が問われるようになってきた。また大学に発生する校弁企業の経営責任、教育機能および基礎研究のレベルアップの遅れ、偏った研究資源の配分といった問題も表面化してきた。実践から入った「産学『合作』」であるが、中国は今、その制度設計に着手し始めたのである。 第二部では、日本における「産学連携」の現状を分析する。「バイオテクノロジーとエレクトロニクスの分野では産学連携の形態がまったく異なる」というネイサン・ローゼンバーグの仮説が出発点となっている。 第四章「バイオテクノロジー分野の研究開発と産学連携」（中村吉明）は、バイオテクノロジー分野における産学連携の特徴を技術革新モデルの視点から明らかにした上で、インタビュー調査に基づきバイオ・ベンチャー企業を分析する。アメリカでは、バイオ・ベンチャー企業が「産」と「学」の仲介機関として機能していることを踏まえ、日本のバイオ・ベンチャー企業が、「産」と「学」との関係を自らどのように位置付けているかを調査した。また日本でバイオ・ベンチャー企業を育成し、またこれらが産学連携の仲介役として活躍できるようにするためには、いかなる環境整備が必要かという点にも言及する。 第五章「マイクロ・ナノ・システム・テクノロジー（MNST）分野における産学連携 現状と課題」（原山優子・和賀三和子・児玉俊洋・戸津健太郎）では、MENS（MicroElectroMechanical Systems）に代表される、マイクロ・ナノ・システム・テクノロジー分野に焦点を合わせ、「産」と「学」の間に存在するリンケージを考察する。電子工学、機械工学、材料科学、化学、生物学等、横断的なアプローチを必要とする点、多領域への応用の可能性、モード2タイプの研究体制、といったこの分野の特徴を踏まえた上で、MNSTの発展段階における大学と産業の役割を明確にする。産学連携の現状については、インタビュー調査を基に分析される。産学連携の形態は、共同研究、受託・委託研究、研究会、共同研究センター等、フォーマルなもの、人およびベンチャー企業を介した連携、個人ベースのものと、多種多様である。またこの分野では新たな産学連携のスキームも登場しつつある。比較要素としてアメリカの状況を取り上げた上で、このように形成された「産」と「学」のリンケージが、なぜ新産業創出へと発展していかないのかという点を論議する。そこには、MNSTに特有な問題が多分に存在することから、政策面においても、分野の特性にマッチした対策が必要であるとしている。 第六章「産学官連携:工業技術院と産業技術総合研究所の比較」（藤本昌代）では、ここまで「産」と「学」を中心にとらえてきた「産学連携」から一歩踏み出し、「産学官連携」に焦点を合わせる。経済産業省所轄の試験研究機関である産業技術総合研究所の事例研究を通して、研究機関の三本柱の1つである政府研究機関の位置付けを試みる。工業技術院時代には、基礎的な研究もカバーすることから「学」に対して代替的な関係に、また産業への貢献をミッションとすることから「産」に対しては補完的な関係にあったが、独立行政法人化に伴い、2つの大きな流れが生じたようである。その1つが、「総合」の名が示すように、研究活動を総合的にサポートする体制の確立である。そこには、これまでは体系的に行われていなかった研究成果の発掘・運用を戦略的に遂行するスキームの整備、人材の確保等が含まれる。また自らの存在を外部にアピールする動きも出てきた。これまで受動的であった社会との関係が見直され、より積極的に産業、大学、地域へ貢献していくというスタンスがうかがえる。また2002年夏には「ベンチャー支援室」が設立された。研究施設利用、利用料の大幅な減額、起業に関する情報などインキュベーション機能を所内に設置し、産業技術総合研究所が関連した研究開発からの起業を積極的に支援する。 産業技術総合研究所と衣替えして2年目を終えようとしているが、「産」と「学」との関係は進行中のプロセスにあり、明確な位置づけは難しい。産業技術総合研究所は「産学連携」に新しいダイナミックスを生み出すポテンシャルを持っているが、それをいかに活用していくかは、ナショナル・イノベーション・システムにとっても今後の大きな課題となる。 第七章「カリキュラムの変遷に見る研究大学の外部変化への対応性」（星野友・原山優子・畑谷成郎）では、大学の持つポテンシャルを「外部への対応性」という視点から考察する。国立大学法人化に伴い、大学はこれまで以上に取り巻く環境から影響を受けるようになっていく。独自性・自律性を確保ながら、いかに産業をはじめとする社会のニーズに応えていくかが大きな課題となる。本書では、東京工業大学の電気・電子学科のカリキュラムの変遷を分析することにより現状の把握を試みた。そこで明白になったのが、学内組織の改革がカリキュラムの新陳代謝の大きな要因になっている点である。また新しい科目の導入に関しては、一律のルールが存在するわけではなく、カリキュラム委員の判断に委ねられている。よって、技術パラダイムの推移は、システマチックにというより、新しい分野がある程度成熟し、なおかつ学科の組織改革と重なったときに断片的に教育プログラムに反映されていく。人材養成においては、基礎教育・専門教育のバランスを考慮し、また現業実習といった企業における体験も重視しながら、企業のニーズに応えるというスタンスを東京工業大学は古くから取ってきた。工学系カリキュラムの標準化というJABEEが導入した新しい流れと、国立大学法人化の波により、対応性がさらに高まることを期待する。 これまでに施行された一連の産学連携推進政策により、「産」と「学」の関係を明確にするルール作り、規制緩和が進み、それと同時に「産学連携」は社会的な認知を獲得した。 大学においては「産」との連携が徐々に外部資金の獲得、社会へのアカウンタビリティーの向上へと結びついていっている。企業は「学」との連携を、技術ポルトフォリオの拡充、基盤技術の蓄積、情報源の確保、人材へのアクセスに活用しはじめた。教育と研究の間、基礎研究と応用研究の間、大学人と企業人の間にリンケージが起こることにより、「産学連携」がもたらす効果がよりビジブルなものになってきた。それと同時に、産学連携を一面的に捉えることによって弊害が生じてきている事も事実である。大学内における格差の広がり、アイデアの源となる自由なディベートの場の縮小、産学連携の目的化といった現象を回避していくことが今後の課題となる。「産学連携」のもたらす経済効果は中・長期的なものであり、また主に派生効果として間接的に出てくることから、短期的な経済効果は必然的に限られたものとなる。当初の期待が大きかっただけに、失望感も大きい。これらの問題を踏まえ、そして「産学連携」はあくまでも「産」と「学」が主体的に活用するツールであるとの認識のもと、「産」と「学」の連携をサポートしていく。今まさに政府の手腕が問われている。 （注）本稿の大部分は、本文で紹介した原山優子（編）「産学連携―『革新力』を高める制度設計に向けて」東洋経済新報社（2003年4月）の「はじめに」と「Mutually beneficialな産学連携の構築に向けて」から抜粋して再構成したものである。 当サイト内の署名記事は、執筆者個人の責任で発表するものであり、経済産業研究所としての見解を示すものではありません。記載している、肩書きは掲載当時のものです。また、当サイトのコンテンツを転載される場合は事前にご連絡下さい。 |
[ 40] 「産学連携」の再考を試みる RIETI 経済産業研究所
[引用サイト] http://www.rieti.go.jp/jp/papers/journal/0306/rr01.html
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Webベースのシステム開発においては、分析／設計はUML、実装はJ2EEを選択することが主流となりつつあります。また近年注目されているeXtreme Programming（XP）やRational Unified Process（RUP）といったオブジェクト指向開発プロセスにおいては「繰り返し」型の開発サイクルが推奨されています。さらに、企業のビジネス環境が加速度的に変化している状況において、システム開発を担う側にも「変化」に対応する能力が求められているといえるでしょう。 「Together Control Center」（以下TCC）は、現在のこのような環境をトータルにサポートするために、米TogetherSoft社が開発した開発プラットフォームです。本稿では、v6.0（Build:1762）を評価対象とします。現在日本において販売されているのはv5.5ですが、米国ではすでにv6.0がリリースされており、評価利用については可能です。なお日本語化が完了したv6.0の正式リリースは6月26日から開催の「SODEC 従来から開発プロセスの各フェイズをサポートするUMLモデリングツール、統合開発環境、テストスイート、デプロイツールといった製品がありましたが、TCCの特長は、要求分析、システム設計、プログラミング、デバッグ／テスティング、デプロイ、保守、機能追加といった、システム開発の一連のライフサイクルを1つのプラットフォーム上に統合している点にあります。さらに、100％Javaで開発された製品であり、すべての機能がモジュール化されています。しかも、モジュール作成のためのAPIが公開されているので、ユーザーが必要な機能を自由に追加したり、拡張することが可能です。 TCCは“LiveSource”と呼ばれる「ソースコード中心」のアーキテクチャを採用しています。これは、モデルの設計情報を独自のリポジトリファイルで管理するのではなく、ソースコードの情報を最大限に利用して、設計情報を表示します。この手法で、設計情報とソースコードの乖離を最小限にとどめようとしています。 一般的なUMLモデリングツールは、基本的にはUMLのダイアグラムによって設計を行い、バッチ的にコードテンプレートを生成するまでを守備範囲としており、実装以降については別のツールを用いることを前提としています。また、ソースコードからモデルへのリバースも可能ですが、リバースの操作においてモデル側への反映のために余分な作業が発生してしまいます。このようなUMLモデリングツールにおいて、「繰り返し」開発でよく起こる実装フェイズで行った変更を設計フェイズへフィードバックする場合を考えてみましょう。 図2 実装で発生した変更を設計へフィードバックする一連の工程は、「コード生成」「コード編集」「リバース」の3つのステップを必要とする 図2のような一連の操作を行った場合、Model(1)からModel(2)への移行に対して最低でも3つのステップを必要とするでしょう。一方TCCにおいては、図3のようにモデルとソースコードはオンデマンドでインタラクティブに変更を反映するので、原理的に常に一貫した状態を保つことが可能です。結果として、仕様変更が頻発するプロジェクトでは、開発スピードを上げることが可能になるわけです。 図3 Together ControlCenterでは設計から実装、実装フェイズでの変更から設計への反映がオンデマンドで行われる 次に、デザインパターンのサポート状況を見てみましょう。古典的なデザインパターンであるGangofFour（GoF）をサポートするほか、SunのJava Center J2EE Patternsにいち早く対応したことが特筆される点です。これらのパターンにより、設計の標準化を図ることが可能となります。 TCCにおいては、ソースコードを基にダイアグラムを描画するようなアーキテクチャをとっています。よって、UMLモデリングによる「ビジュアルプログラミング」が可能です。既存のフレームワークについては、ソースコードのないclassファイルまたはjarファイルの形式で提供されていても、TCCのプロジェクトの中に取り込むと、classファイル内の情報をリバースしてUMLのダイアグラムを生成します。 画面3は、代表的なオープンソースのフレームワークStrutsのActionクラスを継承するクラスを作成した例です。プロジェクトの中にstruts.jarを取り込むことでorg.apache.struts以下のパッケージがダイアグラムに表示されます。Strutsのaction.Actionクラスのショートカットダイアグラムを作成し、これを継承するクラスのダイアグラムを作成することで、エディタ上には必要なソースコードが生成されています。 TCCはJavaの公開APIを用いて機能拡張をすることが可能です。このAPIによってTCCのプロジェクトに含まれるすべてのモデル要素およびソースコードにアクセスすることを可能としているので、定型的な設計要素の自動生成といった機能をアドオンすることができます。また、この方法を用いてユーザーがカスタムのデザインパターンを追加することもできます。 一般的な統合開発環境の場合、EJBの開発をサポートする手法としては、ウィザードによってソースコードのテンプレートを生成するものが多いようです。また、アプリケーションサーバ製品ごとに、デプロイメント・ディスクリプタ（DeploymentDescriptor：DD）を記述する必要があるものが少なくありません。 TCCは、EJB開発においても一貫したダイアグラムとプログラムコードの統合を行っているので、UMLベースでのビジュアルな開発が可能です。また煩雑なEJBのbuildとdeployのステップについては「J2EE 実際に、どのような手順になるのかを見てみましょう。典型的な例では以下のような手順を踏みます。 基本的にはSTEP3のロジック実装の記述を除いて、ほぼすべての作業はUMLクラス図の上での作業となります。 TCCにおけるUMLクラス図中のEJBの表現は拡張されており、1つのEJBを表現するために必要なHOMEInterface、REMOTEInterface、BEANClassのワンセットを単一のダイアグラムで表現しています。つまりEJBダイアグラムをクラス図中に1つ作成することで必要な実装の枠組みがすべてオンデマンドで作成されます。この点に大きな特長があるといえるでしょう。 ビジネスロジックやデータアクセサについては、ダイアグラム上でメソッドを追加することで、TCCがREMOTEInterfaceとの同期を自動的に取ります。 DDの設定についてもグラフィカルな設定が可能です。「EJB Assembler」を用いてトランザクションなど各種の属性を設定でき、ダイアログのインスペクタ（inspector）のプロパティで設定の詳細を確認できます。そしてDDは、このプロパティを基に「J2EE Deployment ExpertはアプリケーションサーバによるDDの差異、deploy方法の違いを吸収しているので、対象となるアプリケーションサーバが異なっても、一貫した操作手順で扱うことが可能となっています。 Tomcatをツールで運用し、設定の基礎を知る （2007/11/20）運用と設定といってもどこをどうすればいいのやら……？ とお悩みの方は本稿を読んでTomcatを自由自在に操ってみましょう バッチ処理はJavaでバッチリ？その現状とこれから （2007/11/14） 基幹システムで多く見られるバッチ処理はJavaでどこまで適用できるのか。Spring Batchを筆頭に数々の製品やオープンソースも紹介しよう JavaScriptを書かずにAjaxを実現するjMaki （2007/11/7）jMakiを知ってますか？ タグを書くだけでAjaxが実現できる便利なライブラリです。今回はそのjMakiをさらに便利に使うプラグインを紹介します Spring 2.0で自分なりの開発スタイルを確立しよう （2007/11/1）2.0の目玉機能であるAspectJとの統合を強化したAOPとWebに対応する新たなBeanスコープの使い方をサンプルを見ながら解説します ホワイトペーパー利用者に「Amazonギフト券」を抽選で100名様にプレゼント！――TechTargetジャパン リニューアル・キャンペーン Solutionフォーラム トップ｜会議室｜利用規約｜プライバシーポリシー｜サイトマップ |
[ 41] ＠IT：開発の全フェイズ支援を試みるTogetherの戦略製品
[引用サイト] http://www.atmarkit.co.jp/fjava/products/tcc6/tcc6_1.html
